株式会社コプロ・ホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,229 / 3,782	398 / 558	89 / 106
勤続年数	3,464 / 3,782	458 / 559	102 / 106
離職率	2,854 / 3,463	325 / 472	84 / 99

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	36,661	3,632	3,665	2,880	47,471	9,925	75.35円	108.65円	55.00円	29.02%	6.07%	20.91%	9.91%	8,402	5,138,000円	3.6	34.0	0	12	15	20.10%
2025-03-31	80日	30,015	2,763	2,784	1,820	13,057	8,399	95.45円	191.87円	60.00円	21.68%	13.94%	64.33%	9.21%	5,154	4,836,000円	3.2	34.2	0†	49†	41†	構造変動流出74.5%
2024-03-31	85日	24,098	2,141	2,211	1,463	12,150	8,116	77.68円	202.51円	65.00円	18.03%	12.04%	66.80%	8.89%	4,189	4,738,000円	3.6	33.4	0†	44†	28†	構造変動流出53.2%
2023-03-31	83日	18,791	1,321	1,324	864	9,995	7,112	93.09円	360.99円	50.00円	12.16%	8.65%	71.16%	7.03%	3,301	4,504,000円	3.1	33.5	0†	48†	46†	構造変動流出57.7%
2022-03-31訂正あり	85日	15,589	1,621	1,619	962	8,841	6,575	102.12円	348.67円	40.00円	14.65%	10.89%	74.37%	10.40%	2,377	4,397,000円	3.3	34.9	0†	0†	24†	0.10%†
2021-03-31	86日	14,836	1,437	1,439	1,009	8,514	6,272	106.74円	314.05円	75.00円	16.09%	11.85%	73.67%	9.69%	2,280	4,185,000円	2.1	36.2	0†	13†	25†	構造変動流出26.7%
2020-03-31	86日	13,122	1,592	1,585	1,084	8,030	5,487	230.16円	583.34円	60.00円	19.76%	13.50%	68.34%	12.14%	2,242	4,055,000円	1.9	33.4	0	18	21	39.60%
2019-03-31	87日	10,819	1,344	1,336	938	7,474	4,692	227.52円	996.35円	42.00円	20.01%	12.56%	62.78%	12.43%	1,788	4,038,000円	1.5	33.1	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。