フロンティア・マネジメント株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	111 / 3,782	13 / 558	93 / 2,040
勤続年数	3,528 / 3,782	478 / 559	1,820 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31訂正あり	84日	13,489	-335	-664	-1,106	18,434	9,943	-94.08円	290.87円	-	-11.13%	-6.00%	53.94%	-2.48%	417	11,709,000円	3.2	37.2	1†	229†	169†	構造変動流出59.2%
2024-12-31	86日	9,265	-632	-710	-694	14,165	10,749	-59.20円	317.15円	-	-6.46%	-4.91%	75.89%	-6.82%	433	12,098,000円	3.0	37.4	1	96	156	29.40%
2023-12-31訂正あり	87日	10,025	1,251	1,238	780	10,874	6,822	67.51円	366.30円	41.00円	11.44%	7.18%	62.74%	12.48%	369	12,686,000円	3.1	37.5	1	98	123	32.60%
2022-12-31	83日	7,915	908	921	556	5,658	3,015	48.67円	270.56円	28.00円	18.46%	9.84%	53.30%	11.47%	335	12,575,000円	3.0	37.8	0†	83†	132†	構造変動流出32.6%
2021-12-31	83日	5,741	501	514	338	3,819	2,454	29.70円	213.24円	10.00円	13.80%	8.87%	64.25%	8.73%	257	12,330,000円	3.2	38.0	1†	96†	127†	構造変動流出42.9%
2020-12-31	84日	5,192	580	575	420	3,792	2,448	36.89円	210.09円	24.00円	17.17%	11.09%	64.56%	11.19%	227	12,170,000円	3.6	38.7	0†	0†	49†	0.20%†
2019-12-31	87日	4,771	663	678	429	3,269	2,185	75.30円	378.55円	23.00円	19.65%	13.13%	66.85%	13.90%	177	12,399,000円	3.2	38.9	-	-	-	-
2018-12-31	87日	4,690	672	676	472	3,623	1,897	182.58円	660.81円	50.00円	24.90%	13.04%	52.36%	14.34%	165	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。