キュービーネットホールディングス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	198 / 3,782	21 / 558	157 / 2,040
勤続年数	3,512 / 3,782	473 / 559	1,805 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-06-30	86日	25,543	1,685	1,478※	1,022	34,211	14,683	77.84円	431.46円	35.00円	6.96%	2.99%	42.92%	6.60%	2,552	10,383,000円	3.3	47.0	0†	2†	3†	構造変動流出53.8%
2024-06-30	89日	24,757	2,115	1,964※	1,301	32,297	14,170	99.37円	461.09円	27.00円	9.18%	4.03%	43.87%	8.54%	2,401	9,342,000円	5.2	53.1	0†	3†	2†	構造変動流出76.3%
2023-06-30	90日	22,746	2,138	1,990※	1,444	31,108	12,874	111.13円	479.04円	20.00円	11.22%	4.64%	41.38%	9.40%	2,248	7,000,000円	5.9	47.5	0	1	0	20.00%
2022-06-30	91日	20,564	1,398	1,250※	856	29,736	11,387	66.55円	484.18円	10.00円	7.52%	2.88%	38.29%	6.80%	2,173	7,000,000円	4.1	47.4	0†	0†	2†	構造変動流出8.0%
2021-06-30	86日	18,933	463	286※	243	30,634	10,156	19.09円	466.04円	-	2.39%	0.79%	33.15%	2.45%	2,236	9,000,000円	6.1	52.2	0†	0†	1†	構造変動流出2.8%
2020-06-30	90日	19,089	239	98※	104	32,721	9,786	8.29円	417.97円	-	1.06%	0.32%	29.91%	1.25%	2,279	9,000,000円	5.1	51.8	0	0	0	2.50%
2019-06-30	89日	20,864	1,969	1,895※	1,272	24,282	9,797	102.64円	435.87円	19.00円	12.98%	5.24%	40.35%	9.44%	2,014	9,000,000円	4.1	50.8	-	-	-	-
2018-06-30	89日	19,287	1,560※	1,560※	1,041	23,555	8,695	86.73円	438.78円	18.00円	11.97%	4.42%	36.91%	8.09%	1,811	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。