神戸天然物化学株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,105 / 3,782	211 / 558	-
勤続年数	2,025 / 3,782	98 / 559	-
離職率	690 / 3,463	97 / 472	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	9,093	1,024	1,028	766	21,644	14,080	99.02円	1,818.88円	33.00円	5.44%	3.54%	65.05%	11.27%	340	6,386,000円	11.9	41.3	2	9	29	3.20%
2025-03-31	84日	8,178	771	929	737	20,152	13,520	95.42円	1,748.68円	33.00円	5.45%	3.66%	67.09%	9.44%	321	6,585,000円	11.9	41.5	1	22	41	7.70%
2024-03-31	87日	9,154	2,081	2,094	1,493	18,621	13,086	193.50円	1,695.35円	30.00円	11.41%	8.02%	70.28%	22.74%	303	6,676,000円	12.2	41.5	2	20	33	7.40%
2023-03-31	84日	8,628	2,163	2,199	1,542	15,404	11,745	200.06円	1,523.41円	28.00円	13.14%	10.02%	76.24%	25.08%	291	6,313,000円	12.3	41.9	1†	0†	4†	0.50%†
2022-03-31	85日	7,440	1,094	1,102	643	13,951	10,575	82.78円	1,359.28円	25.00円	6.08%	4.61%	75.80%	14.71%	288	6,220,000円	10.5	41.4	1	32	39	11.80%
2021-03-31	86日	6,029	635	677	399	12,780	10,120	51.54円	1,304.18円	25.00円	3.95%	3.13%	79.19%	10.54%	282	6,111,000円	10.5	41.2	1	46	55	17.00%
2020-03-31	86日	6,347	574	644	518	12,770	9,827	67.02円	1,268.86円	25.00円	5.28%	4.06%	76.95%	9.05%	274	6,092,000円	10.9	40.6	1	8	24	3.40%
2019-03-31	88日	6,290	1,240	1,285	936	12,002	9,454	121.29円	1,224.71円	25.00円	9.90%	7.80%	78.78%	19.72%	259	5,964,000円	10.8	40.6	-	-	-	-
2018-03-31	89日	6,312	1,222	1,208	900	12,768	8,736	148.35円	1,131.65円	25.00円	10.31%	7.06%	68.42%	19.36%	245	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。