株式会社三十三フィナンシャルグループ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	240 / 3,782	12 / 83	1 / 19
勤続年数	5 / 3,782	2 / 83	1 / 19
離職率	704 / 3,463	16 / 78	3 / 18

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	93,787	-	16,647	12,349	4,584,084	231,174	118.61円	2,221.09円	144.00円	5.34%	0.27%	5.04%	-	2,325	10,028,000円	30.1	54.1	2†	0†	2†	3.30%†
2025-03-31	80日	74,913	-	11,751	8,653	4,510,814	206,011	332.53円	7,914.29円	100.00円	4.20%	0.19%	4.57%	-	2,378	9,516,000円	29.2	53.5	2	0	1	3.10%
2024-03-31	85日	67,848	-	9,755	6,904	4,434,950	213,145	265.48円	8,194.14円	80.00円	3.24%	0.16%	4.81%	-	2,431	9,416,000円	28.6	52.9	2	3	4	7.90%
2023-03-31	87日	65,901	-	8,737	6,332	4,285,761	195,019	238.41円	7,486.03円	72.00円	3.25%	0.15%	4.55%	-	2,530	9,300,000円	29.1	52.6	2	1	5	4.80%
2022-03-31	88日	70,479	-	4,884	4,905	4,636,016	229,635	175.00円	7,643.77円	72.00円	2.14%	0.11%	4.95%	-	2,617	9,947,000円	30.4	53.0	0†	0†	54†	構造変動流出1.3%
2021-03-31	89日	76,245	-	3,413	4,179	4,312,845	238,491	147.37円	7,989.01円	72.00円	1.75%	0.10%	5.53%	-	2,701	10,223,000円	24.0	46.2	0	0	0	1.00%
2020-03-31	83日	71,116	-	6,178	4,151	3,936,933	227,465	146.41円	7,566.42円	72.00円	1.82%	0.11%	5.78%	-	2,673	9,995,000円	23.0	45.2	0†	0†	2†	構造変動流出1.3%
2019-03-31	85日	69,640	-	7,783	52,277	4,070,967	244,336	1,990.65円	8,138.37円	72.00円	21.40%	1.28%	6.00%	-	2,708	10,989,000円	24.0	46.2	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。