ＡＢホテル株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,206 / 3,782	395 / 558	87 / 106
勤続年数	3,715 / 3,782	541 / 559	105 / 106

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	12,293	4,892	4,830	3,143	29,329	15,609	221.77円	1,101.14円	34.00円	20.14%	10.72%	53.22%	39.80%	103	5,163,000円	2.1	36.6	0†	45†	62†	構造変動流出52.0%
2025-03-31	88日	10,679	3,962	3,908	2,542	26,285	12,749	179.36円	899.37円	20.00円	19.94%	9.67%	48.50%	37.11%	86	5,094,000円	2.3	35.7	0†	16†	42†	構造変動流出27.3%
2024-03-31訂正あり	89日	9,947	3,612	3,562	2,312	22,860	10,433	163.14円	736.02円	16.00円	22.17%	10.12%	45.64%	36.31%	60	4,941,000円	2.6	36.1	0	10	19	18.90%
2023-03-31	90日	8,796	2,976	2,924	1,807	21,611	8,291	127.48円	584.88円	12.00円	21.80%	8.36%	38.36%	33.84%	51	4,861,000円	2.3	34.5	0†	11†	27†	構造変動流出30.8%
2022-03-31	90日	6,345	959	937	567	20,441	6,540	40.05円	461.41円	4.00円	8.68%	2.78%	32.00%	15.12%	35	4,522,000円	2.7	31.4	0	11	14	33.60%
2021-03-31	90日	4,739	44	26	10	20,440	5,987	0.71円	422.36円	1.00円	0.17%	0.05%	29.29%	0.94%	32	4,167,000円	2.5	30.5	0	9	13	30.80%
2020-03-31	90日	6,295	1,333	1,297	891	19,106	6,062	62.86円	427.66円	6.00円	14.70%	4.66%	31.73%	21.18%	28	4,336,000円	2.3	30.7	0	3	7	13.80%
2019-03-31	87日	5,514	1,409	1,398	887	17,528	5,256	62.57円	370.79円	6.00円	16.88%	5.06%	29.99%	25.56%	24	4,401,000円	1.8	31.5	-	-	-	-
2018-03-31	88日	4,420	1,192	1,145	723	13,984	4,440	106.20円	626.46円	10.00円	16.29%	5.17%	31.75%	26.98%	20	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。