ＳＢＩアルヒ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,854 / 3,782	35 / 43	1,651 / 2,040
勤続年数	2,886 / 3,782	28 / 43	1,336 / 2,040
離職率	3,096 / 3,463	37 / 38	1,547 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	80日	25,086	2,779※	2,779※	1,802	229,415	42,112	40.59円	556.79円	40.00円	4.28%	0.79%	18.36%	11.08%	522	5,559,019円	6.4	42.9	2	98	144	25.20%
2025-03-31	84日	22,292	2,427※	2,427※	1,904	205,679	42,003	42.98円	581.12円	40.00円	4.53%	0.93%	20.42%	10.89%	466	6,407,262円	7.2	41.9	2	56	33	13.70%
2024-03-31訂正あり	82日	20,405	2,327※	2,327※	1,517	191,351	42,012	39.43円	626.34円	40.00円	3.61%	0.79%	21.96%	11.40%	484	5,986,575円	6.4	40.8	2	95	45	20.30%
2023-03-31	82日	22,601	4,119※	4,119※	2,821	148,616	32,765	79.64円	571.34円	55.00円	8.61%	1.90%	22.05%	18.22%	485	5,944,291円	5.5	39.9	1	68	85	15.00%
2022-03-31	84日	25,189	6,151※	6,151※	4,239	150,713	31,889	119.78円	616.65円	60.00円	13.29%	2.81%	21.16%	24.42%	472	6,390,236円	5.2	38.9	1†	0†	48†	0.20%†
2021-03-31	85日	26,821	7,745※	7,745※	5,177	164,762	30,093	146.58円	594.72円	55.00円	17.20%	3.14%	18.26%	28.88%	425	6,075,434円	4.4	38.5	1	102	133	27.00%
2020-03-31	86日	26,202	7,315※	7,315※	4,972	132,585	26,634	141.45円	525.62円	51.00円	18.67%	3.75%	20.09%	27.92%	395	6,383,415円	4.5	38.2	1†	0†	61†	0.20%†
2019-03-31	86日	23,844	6,264※	6,264※	4,312	99,398	23,853	120.60円	476.65円	44.00円	18.08%	4.34%	24.00%	26.27%	327	5,951,058円	4.0	38.6	-	-	-	-
2018-03-31	88日	20,433	5,199※	5,199※	4,769	84,295	21,343	134.18円	454.80円	135.40円	22.34%	5.66%	25.32%	25.44%	298	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。