株式会社ジーニー | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,725 / 3,782	249 / 602	1,080 / 2,040
勤続年数	3,592 / 3,782	540 / 602	1,872 / 2,040
離職率	3,448 / 3,463	516 / 520	1,797 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	91日	13,376	1,535	1,331※	866	27,377	9,854	61.28円	-65.42円	-	8.79%	3.16%	35.99%	11.48%	816	6,783,000円	2.9	32.9	0	226	197	46.30%
2025-03-31	88日	11,321	2,520	2,267※	1,954	23,883	7,887	136.30円	-120.97円	-	24.78%	8.18%	33.02%	22.26%	877	6,490,000円	2.6	32.0	0†	101†	210†	構造変動流出26.5%
2024-03-31訂正あり	89日	8,012	1,538	1,277※	1,031	19,197	7,248	58.31円	173.96円	-	14.24%	5.38%	37.76%	19.21%	617	6,452,000円	2.7	31.4	0†	0†	80†	0.00%†
2023-03-31	91日	6,455	2,457	660	2,114	17,855	4,994	119.52円	156.35円	-	42.34%	11.84%	27.97%	38.06%	566	6,699,000円	2.0	30.7	0†	169†	234†	構造変動流出71.9%
2022-03-31	89日	14,459	738	746	335	7,336	2,732	18.69円	149.24円	-	12.29%	4.58%	37.25%	5.11%	346	6,566,000円	2.8	34.5	0†	39†	50†	17.50%†
2021-03-31	91日	14,061	195	149	101	5,652	2,657	5.66円	147.76円	-	3.83%	1.80%	47.02%	1.39%	307	6,249,000円	2.2	31.2	0†	82†	126†	構造変動流出45.7%
2020-03-31	90日	14,348	-91	-141	-178	4,269	2,548	-9.99円	142.49円	-	-7.02%	-4.19%	59.71%	-0.64%	264	6,227,000円	2.4	31.4	0†	76†	93†	構造変動流出46.8%
2019-03-31訂正あり	89日	14,954	-310	-330	-544	4,635	2,714	-30.77円	151.54円	-	-20.07%	-11.75%	58.56%	-2.08%	258	6,104,000円	2.4	31.1	-	-	-	-
2018-03-31	89日	14,380	527	467	63	5,541	3,205	3.84円	182.95円	-	1.97%	1.14%	57.85%	3.67%	242	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。