株式会社イノベーションホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,885 / 3,782	77 / 132	1,159 / 2,040
勤続年数	3,104 / 3,782	80 / 132	1,491 / 2,040
離職率	2,123 / 3,463	55 / 113	1,045 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	77日	20,012	2,041	2,264	1,355	18,664	4,963	80.81円	201.40円	34.00円	27.32%	7.26%	26.59%	10.20%	196	6,618,000円	5.2	38.1	0	5	11	12.40%
2025-03-31	79日	16,659	1,381	1,431	1,029	15,652	4,016	61.35円	207.24円	28.00円	25.62%	6.57%	25.66%	8.29%	144	5,960,000円	5.4	39.1	0†	113†	38†	構造変動流出100.0%
2024-03-31	79日	14,263	974	1,011	666	13,697	3,324	39.62円	195.54円	20.00円	20.04%	4.86%	24.27%	6.83%	113	6,725,000円	4.3	37.6	0†	17†	46†	構造変動流出20.2%
2023-03-31	75日	13,070	1,212	1,266	885	12,882	3,195	50.33円	186.60円	16.00円	27.71%	6.87%	24.80%	9.27%	84	7,163,000円	5.3	38.4	0	23	24	28.30%
2022-03-31	76日	11,415	909	986	662	11,898	3,327	37.36円	188.29円	12.00円	19.90%	5.57%	27.97%	7.97%	83	6,176,000円	5.3	38.3	0	1	11	2.10%
2021-03-31	77日	10,342	731	841	575	10,428	2,961	32.29円	166.14円	9.00円	19.44%	5.52%	28.40%	7.08%	74	6,454,000円	5.0	38.4	0	11	1	12.70%
2020-03-31	78日	9,985	785	811	564	10,233	2,546	31.65円	142.84円	9.00円	22.16%	5.51%	24.88%	7.86%	84	6,562,000円	3.8	36.2	0	5	18	7.00%
2019-03-31	79日	8,229	733	714	509	8,587	2,106	59.37円	236.38円	14.00円	24.19%	5.94%	24.53%	8.91%	71	6,384,000円	3.6	36.8	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	81日	6,689	396	401	235	6,973	1,530	28.89円	181.64円	8.00円	15.42%	3.38%	21.94%	5.93%	60	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。