ディーエムソリューションズ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,386 / 3,782	436 / 558	1,885 / 2,040
勤続年数	2,928 / 3,782	292 / 559	1,371 / 2,040
離職率	2,031 / 3,463	214 / 472	995 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	25,560	938	967	640	9,775	3,923	231.98円	1,342.25円	36.00円	16.33%	6.55%	40.13%	3.67%	355	4,927,770円	6.2	35.1	0	36	51	11.70%
2025-03-31	87日	21,155	678	685	496	8,189	3,347	177.71円	1,166.18円	23.00円	14.82%	6.06%	40.88%	3.21%	327	4,848,907円	5.9	34.5	0	38	69	13.70%
2024-03-31	88日	18,207	568	575	402	7,142	2,910	145.22円	1,017.40円	12.00円	13.82%	5.63%	40.74%	3.12%	293	4,834,975円	6.0	34.3	0†	217†	235†	構造変動流出83.6%
2023-03-31	89日	17,861	462	477	315	5,602	2,477	113.75円	877.99円	-	12.72%	5.62%	44.23%	2.59%	275	4,637,758円	10.0	34.3	0†	0†	7†	0.00%†
2022-03-31	90日	16,682	98	101	5	5,192	2,162	1.98円	772.26円	-	0.25%	0.11%	41.65%	0.59%	269	4,633,913円	7.9	32.6	0	30	41	12.60%
2021-03-31	91日	14,621	659	660	427	4,927	2,157	155.84円	752.64円	-	19.81%	8.67%	43.78%	4.51%	242	4,448,117円	7.8	32.4	0†	0†	11†	0.00%†
2020-03-31	85日	13,433	212	212	-102	4,105	1,664	-41.13円	605.54円	-	-6.16%	-2.50%	40.55%	1.58%	231	4,555,946円	6.8	31.6	0†	0†	27†	0.00%†
2019-03-31	88日	12,178	291	289	191	4,312	1,575	77.59円	633.99円	-	12.16%	4.44%	36.53%	2.40%	204	4,377,110円	5.4	31.8	-	-	-	-
2018-03-31	87日	10,438	171	167	110	3,646	1,368	45.84円	555.84円	-	8.04%	3.02%	37.53%	1.64%	202	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	9,129	263	264	170	2,737	961	154.65円	872.70円	-	17.72%	6.23%	35.13%	2.88%	170	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。