株式会社オロ | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,864 / 3,782	277 / 602	1,150 / 2,040
勤続年数	2,949 / 3,782	321 / 602	1,386 / 2,040
離職率	2,853 / 3,463	380 / 520	1,414 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	78日	8,307	2,649	2,656※	1,896	13,747	10,357	120.25円	640.24円	50.00円	18.31%	13.80%	75.34%	31.89%	585	6,636,000円	6.1	33.5	0	62	87	20.10%
2024-12-31	84日	7,899	2,720	2,856※	2,072	13,590	10,283	128.56円	617.27円	35.00円	20.16%	15.25%	75.67%	34.44%	546	6,411,000円	6.3	33.6	0†	0†	22†	0.10%†
2023-12-31	85日	7,033	2,547	2,602※	1,836	12,373	8,884	113.90円	528.20円	30.00円	20.67%	14.84%	71.80%	36.22%	507	6,067,000円	5.7	33.7	0	48	72	18.00%
2022-12-31訂正あり	86日	6,210	2,286	2,352※	1,623	11,045	7,331	100.75円	425.10円	20.00円	22.15%	14.70%	66.37%	36.82%	465	5,946,000円	5.8	33.3	0	42	53	16.80%
2021-12-31	87日	5,762	2,027	2,132	1,424	9,347	5,908	87.96円	399.25円	15.00円	24.10%	15.23%	63.21%	35.20%	441	5,666,000円	5.6	33.7	0	35	46	14.50%
2020-12-31	85日	5,240	1,707	1,713	1,182	8,608	7,216	71.19円	414.37円	10.00円	16.38%	13.73%	83.83%	32.58%	425	5,528,000円	5.3	32.4	0	43	50	18.30%
2019-12-31訂正あり	87日	5,022	1,333	1,357	900	7,681	6,164	54.24円	350.11円	9.00円	14.61%	11.72%	80.24%	26.56%	429	5,532,000円	5.0	32.0	-	-	-	-
2018-12-31	88日	4,463	1,174	1,186	834	6,637	5,394	100.50円	612.41円	15.00円	15.46%	12.57%	81.27%	26.31%	401	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31訂正あり	88日	3,910	858	840	574	5,376	4,707	73.99円	567.17円	15.00円	12.20%	10.68%	87.55%	21.95%	337	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	90日	3,375	682	705	461	2,560	1,934	153.68円	644.77円	-	23.83%	18.01%	75.55%	20.21%	317	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。