株式会社ピーバンドットコム

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,736 / 3,782	225 / 304	1,595 / 2,040
勤続年数	2,867 / 3,782	276 / 303	1,321 / 2,040
離職率	368 / 3,463	27 / 283	199 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	2,311	190	187	106	1,827	1,443	22.57円	306.97円	10.00円	7.34%	5.80%	78.99%	8.24%	40	5,705,000円	6.5	40.0	0	0	0	1.10%
2025-03-31	86日	2,180	157	159	112	1,733	1,378	24.02円	293.87円	10.00円	8.17%	6.49%	79.50%	7.21%	40	5,412,000円	5.6	39.3	0	10	15	29.80%
2024-03-31	87日	2,015	132	132	93	1,609	1,299	20.00円	277.66円	8.00円	7.18%	5.79%	80.72%	6.59%	35	5,496,000円	6.5	38.5	0	2	9	8.90%
2023-03-31	89日	2,015	182	182	92	1,526	1,231	19.52円	267.46円	8.00円	7.55%	6.08%	80.64%	9.08%	29	5,643,000円	7.2	40.8	0†	0†	1†	0.30%†
2022-03-31	90日	1,932	197	199	137	1,608	1,300	28.97円	268.68円	8.00円	10.56%	8.54%	80.90%	10.24%	28	5,733,000円	5.9	40.2	0	6	6	21.30%
2021-03-31訂正あり	89日	1,989	204	209	142	1,527	1,182	31.89円	251.91円	8.00円	12.06%	9.34%	77.44%	10.29%	28	5,893,000円	5.7	40.6	0†	0†	4†	0.30%†
2020-03-31	87日	2,133	247	232	111	1,444	1,126	24.98円	250.23円	5.00円	9.93%	7.74%	77.98%	11.58%	24	5,958,000円	5.3	39.9	0	0	1	0.20%
2019-03-31	87日	2,106	297	300	236	1,378	1,027	106.84円	458.96円	10.00円	22.98%	17.13%	74.56%	14.12%	23	6,002,000円	4.5	38.9	-	-	-	-
2018-03-31	90日	1,995	286	290	221	1,142	797	101.10円	363.76円	10.00円	27.78%	19.38%	69.78%	14.35%	18	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	1,830	230	220	159	913	575	77.66円	262.65円	-	27.66%	17.43%	63.01%	12.56%	17	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。