セグエグループ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	797 / 3,782	102 / 602	541 / 2,040
勤続年数	2,848 / 3,782	284 / 602	1,309 / 2,040
離職率	197 / 3,463	44 / 520	113 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	85日	25,074	1,854	2,001	1,191	18,647	4,400	37.58円	129.55円	13.00円	27.07%	6.39%	23.60%	7.40%	712	8,013,000円	6.6	37.8	0†	0†	5†	0.50%†
2024-12-31訂正あり	86日	18,717	720	1,060	507	13,633	3,193	15.73円	94.22円	11.00円	15.90%	3.72%	23.42%	3.85%	709	7,304,000円	5.4	41.5	0	6	9	28.60%
2023-12-31	87日	17,443	1,086	1,015	660	11,831	4,014	19.63円	117.00円	30.00円	16.45%	5.58%	33.93%	6.23%	570	6,760,000円	6.3	42.4	0	8	7	40.50%
2022-12-31	88日	13,622	906	1,050	743	11,252	3,685	66.47円	322.14円	18.00円	20.17%	6.61%	32.75%	6.65%	527	6,329,000円	6.7	42.2	0	0	2	1.00%
2021-12-31	84日	12,038	638	686	454	8,625	3,199	39.62円	279.50円	16.00円	14.21%	5.27%	37.09%	5.31%	473	5,933,000円	6.5	41.8	0	2	1	9.90%
2020-12-31	85日	10,992	843	874	634	7,191	3,172	55.62円	274.91円	16.00円	19.99%	8.82%	44.12%	7.67%	446	5,992,000円	5.6	39.9	0	0	1	2.40%
2019-12-31	85日	9,646	548	554	411	6,146	2,786	35.90円	240.97円	10.00円	14.77%	6.70%	45.34%	5.68%	409	5,942,000円	5.0	39.0	-	-	-	-
2018-12-31訂正あり	88日	8,767	484	485	377	5,350	2,450	66.30円	427.77円	10.00円	15.40%	7.05%	45.81%	5.53%	391	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	88日	7,792	382	437	319	5,154	2,320	57.10円	409.39円	-	13.75%	6.19%	45.03%	4.91%	350	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	89日	6,881	218	286	162	3,708	1,546	137.24円	1,121.81円	-	10.51%	4.38%	41.71%	3.17%	329	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。