株式会社コメダホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	147 / 3,782	12 / 304	-
勤続年数	2,348 / 3,782	244 / 303	-
離職率	713 / 3,463	60 / 283	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	88日	57,225	9,424	9,332※	6,461	110,385	49,860	141.98円	439.44円	60.00円	12.96%	5.85%	45.17%	16.47%	828	11,005,000円	9.7	52.0	0†	0†	0†	3.40%†
2025-02-28	89日	47,057	8,820	8,612※	5,814	105,739	45,618	127.66円	411.54円	54.00円	12.74%	5.50%	43.14%	18.74%	565	10,752,000円	8.3	53.8	0†	1†	0†	14.30%†
2024-02-29	90日	43,236	8,717	8,685※	5,972	102,772	43,110	130.12円	414.13円	53.00円	13.85%	5.81%	41.95%	20.16%	533	10,013,000円	6.4	52.1	0†	3†	2†	35.00%†
2023-02-28	87日	37,836	8,024	8,001※	5,424	100,045	40,543	117.60円	417.14円	52.00円	13.38%	5.42%	40.52%	21.21%	548	9,876,000円	6.2	49.0	0†	0†	0†	1.60%†
2022-02-28	87日	33,317	7,305	7,179※	4,934	97,431	37,559	107.02円	406.40円	51.00円	13.14%	5.06%	38.55%	21.93%	468	9,569,000円	2.6	47.8	0†	0†	0†	2.30%†
2021-02-28	89日	28,836	5,511	5,391※	3,590	109,536	34,792	77.89円	414.32円	39.00円	10.32%	3.28%	31.76%	19.11%	441	9,000,000円	1.7	50.3	0†	0†	3†	構造変動流出1.3%
2020-02-29	90日	31,219	7,878	7,774※	5,375	98,438	33,186	117.27円	385.15円	51.00円	16.20%	5.46%	33.71%	25.23%	411	9,364,000円	1.4	46.6	-	-	-	-
2019-02-28	92日	30,334	7,461※	7,461※	5,117	66,377	29,444	113.35円	347.37円	50.00円	17.38%	7.71%	44.36%	24.60%	360	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28	91日	25,984	7,083※	7,083※	4,904	62,830	27,294	109.74円	354.38円	50.00円	17.97%	7.81%	43.44%	27.26%	252	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28訂正あり	92日	24,051	6,668※	6,668※	4,508	60,981	24,224	102.62円	347.55円	50.00円	18.61%	7.39%	39.72%	27.72%	236	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。