株式会社ＰＲ　ＴＩＭＥＳ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,873 / 3,782	279 / 602	1,153 / 2,040
勤続年数	3,387 / 3,782	460 / 602	1,705 / 2,040
離職率	2,828 / 3,463	372 / 520	1,398 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	87日	9,546	3,622	3,611	2,397	11,584	9,275	177.73円	676.46円	13.80円	25.85%	20.70%	80.07%	37.95%	215	6,630,000円	3.9	30.8	0	25	24	19.60%
2025-02-28	88日	8,003	1,877	1,873	1,118	8,241	6,904	83.17円	506.74円	10.30円	16.21%	13.58%	83.78%	23.46%	218	6,517,000円	3.3	30.8	0	10	20	8.60%
2024-02-29	90日	6,836	1,746	1,717	1,161	7,071	5,662	86.60円	421.20円	-	20.51%	16.42%	80.08%	25.55%	196	5,962,000円	2.7	30.5	0	21	37	20.80%
2023-02-28	85日	5,706	1,190	1,188	777	5,265	4,466	57.96円	333.01円	-	17.41%	14.77%	84.83%	20.87%	105	6,252,000円	2.4	30.5	0†	27†	53†	構造変動流出35.3%
2022-02-28	86日	4,854	1,834	1,833	1,281	4,831	3,740	96.96円	278.52円	-	34.26%	26.52%	77.42%	37.78%	79	5,847,000円	2.7	30.6	0	14	26	22.30%
2021-02-28	87日	3,765	1,301	1,299	1,043	3,457	2,484	80.01円	190.63円	-	42.00%	30.17%	71.85%	34.56%	65	5,780,000円	2.5	29.7	0†	10†	34†	構造変動流出24.3%
2020-02-29	87日	2,891	560	560	321	2,239	1,664	48.49円	255.33円	-	19.31%	14.35%	74.33%	19.38%	47	5,459,000円	3.2	34.6	-	-	-	-
2019-02-28	83日	2,286	518	494	313	2,254	1,884	47.01円	280.80円	-	16.66%	13.92%	83.59%	22.68%	51	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28	84日	1,717	375	370	241	1,943	1,568	36.99円	234.87円	-	15.39%	12.41%	80.67%	21.88%	53	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28	85日	1,355	250	237	154	1,564	1,315	49.89円	403.63円	-	11.72%	9.85%	84.10%	18.52%	45	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。