デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,761 / 3,782	463 / 602	1,608 / 2,040
勤続年数	2,442 / 3,782	175 / 602	1,081 / 2,040
離職率	1,160 / 3,463	142 / 520	591 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-06-30	86日	24,159	3,013	3,027	2,178	11,271	8,182	147.38円	548.77円	72.00円	26.62%	19.33%	72.59%	12.48%	1,532	5,668,537円	9.0	37.5	2	71	182	6.50%
2024-06-30	89日	19,888	2,424	2,409	1,686	10,217	7,058	112.83円	465.51円	46.00円	23.90%	16.51%	69.08%	12.19%	1,399	5,351,419円	9.2	37.9	2	108	163	10.20%
2023-06-30	90日	18,149	2,039	2,059	1,447	8,176	6,006	95.18円	399.61円	36.00円	24.10%	17.71%	73.46%	11.24%	1,250	5,354,403円	9.2	38.1	2	93	140	9.20%
2022-06-30	91日	16,156	2,004	2,004	1,439	7,681	5,552	94.38円	364.12円	40.00円	25.92%	18.73%	72.28%	12.41%	1,194	5,419,480円	9.1	38.2	2	64	133	6.80%
2021-06-30	91日	14,444	1,722	1,730	1,196	6,388	4,526	78.47円	296.87円	24.00円	26.43%	18.73%	70.86%	11.92%	1,036	5,367,617円	9.1	38.5	2	41	78	4.60%
2020-06-30	92日	13,495	1,352	1,357	978	5,364	3,660	64.18円	240.04円	20.00円	26.74%	18.25%	68.24%	10.02%	1,000	5,195,588円	8.7	38.3	2	89	130	10.20%
2019-06-30	89日	12,355	1,095	1,106	737	4,655	2,947	48.07円	193.31円	16.00円	25.04%	15.85%	63.32%	8.86%	951	5,068,141円	8.6	38.0	-	-	-	-
2018-06-30訂正あり	90日	11,076	787	790	531	4,083	2,621	34.57円	170.68円	16.00円	20.28%	13.02%	64.21%	7.11%	893	-	-	-	-	-	-	-
2017-06-30	89日	10,273	653	641	466	3,713	2,414	60.67円	311.56円	15.00円	19.31%	12.55%	65.02%	6.37%	895	-	-	-	-	-	-	-
2016-06-30訂正あり	91日	9,341	524	553	351	3,225	1,957	95.20円	519.35円	24.00円	17.95%	10.89%	60.68%	5.62%	864	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。