ＪＩＧ－ＳＡＷ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,522 / 3,782	210 / 602	2 / 18
勤続年数	3,061 / 3,782	355 / 602	15 / 18
離職率	1,935 / 3,463	231 / 520	9 / 17

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	83日	3,625	549	600	418	5,292	3,368	63.47円	495.11円	-	12.42%	7.90%	63.63%	15.16%	171	6,977,000円	5.5	31.4	0	18	14	11.00%
2024-12-31	87日	3,472	556	615	478	4,855	3,153	72.11円	459.62円	-	15.18%	9.86%	64.95%	16.03%	178	6,675,000円	4.7	32.0	0	40	41	24.60%
2023-12-31	89日	3,240	625	645	459	3,492	2,589	69.36円	381.20円	-	17.75%	13.16%	74.15%	19.30%	175	6,262,000円	4.4	32.6	0	12	20	7.90%
2022-12-31	89日	3,051	579	586	408	3,118	2,269	61.57円	335.71円	-	17.99%	13.09%	72.76%	19.00%	160	5,877,000円	3.8	32.3	0	36	32	22.60%
2021-12-31	90日	2,751	488	488	336	2,640	1,967	50.90円	295.42円	-	17.09%	12.74%	74.51%	17.75%	166	5,502,000円	3.2	31.5	0	18	28	11.80%
2020-12-31	88日	2,192	313	454	326	2,175	1,583	49.70円	240.06円	-	20.64%	15.02%	72.75%	14.31%	158	5,462,000円	2.6	31.6	0†	30†	70†	構造変動流出27.2%
2019-12-31	87日	1,797	315	617	446	2,200	1,446	68.00円	220.77円	-	30.84%	20.28%	65.75%	17.52%	117	5,460,000円	2.9	31.3	-	-	-	-
2018-12-31	87日	1,446	357	534	315	2,196	1,649	48.06円	250.69円	-	19.14%	14.37%	75.10%	24.68%	77	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	89日	1,296	325	330	262	1,572	1,158	40.10円	175.89円	-	22.65%	16.68%	73.63%	25.10%	78	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	89日	1,110	255	253	183	1,334	966	28.34円	148.28円	-	19.01%	13.77%	72.46%	23.02%	74	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。