株式会社エムケイシステム

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,967 / 3,782	498 / 602	-
勤続年数	2,831 / 3,782	275 / 602	-
離職率	2,928 / 3,463	394 / 520	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	3,256	247	247	256	2,276	910	47.28円	166.25円	8.00円	28.19%	11.27%	39.99%	7.62%	130	5,446,000円	6.7	39.1	0	23	20	21.60%
2025-03-31	86日	3,290	-23	-40	-118	2,440	674	-21.85円	122.97円	4.00円	-17.58%	-4.86%	27.63%	-0.71%	135	5,166,000円	6.4	39.8	0	10	23	10.50%
2024-03-31	88日	2,639	-348	-345	-668	2,558	816	-123.17円	148.82円	4.00円	-81.91%	-26.13%	31.90%	-13.19%	118	5,470,000円	6.7	40.2	0	30	13	26.80%
2023-03-31	91日	2,867	219	227	145	2,559	1,527	26.82円	279.99円	8.00円	9.53%	5.69%	59.66%	7.66%	134	5,097,000円	5.7	38.2	0	6	6	5.30%
2022-03-31	82日	2,742	145	129	91	2,231	1,424	16.84円	261.17円	8.00円	6.42%	4.09%	63.83%	5.30%	140	4,857,000円	4.9	37.7	0	25	31	23.80%
2021-03-31	83日	2,439	219	218	138	2,241	1,402	25.44円	251.47円	8.00円	9.84%	6.16%	62.55%	9.00%	136	4,884,000円	4.9	37.9	0†	0†	21†	0.20%†
2020-03-31訂正あり	86日	2,380	314	312	197	2,234	1,304	36.32円	234.04円	8.00円	15.11%	8.82%	58.38%	13.21%	114	4,811,000円	4.6	38.6	0†	0†	22†	0.40%†
2019-03-31	81日	2,075	317	305	112	1,945	1,164	20.65円	205.87円	8.00円	9.62%	5.76%	59.88%	15.29%	106	5,157,000円	4.5	40.6	-	-	-	-
2018-03-31訂正あり	90日	1,887	314	317	204	2,178	1,136	37.66円	196.26円	22.00円	17.99%	9.38%	52.16%	16.65%	102	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	83日	1,600	414	413	259	1,932	1,220	96.63円	426.61円	19.00円	21.27%	13.43%	63.13%	25.91%	93	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。