株式会社ＳＨＩＦＴ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,651 / 3,782	234 / 602	1,034 / 2,040
勤続年数	3,528 / 3,782	509 / 602	1,820 / 2,040
離職率	2,867 / 3,463	381 / 520	1,419 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-08-31	82日	129,819	15,628	15,181	8,935	77,001	41,037	33.93円	154.20円	-	21.77%	11.60%	53.29%	12.04%	11,688	6,849,000円	3.2	38.0	11	1108	1825	20.40%
2024-08-31	90日	110,627	10,537	10,753	5,127	62,717	34,522	291.43円	1,913.21円	-	14.85%	8.17%	55.04%	9.52%	10,266	6,699,640円	3.0	38.0	6†	0†	1105†	0.10%†
2023-08-31	90日	88,030	11,565	12,000	6,245	49,530	29,578	354.56円	1,646.95円	-	21.11%	12.61%	59.72%	13.14%	8,423	6,435,196円	2.0	37.0	4†	953†	2106†	構造変動流出29.5%
2022-08-31訂正あり	90日	64,873	6,913	7,552	4,974	40,230	26,007	282.79円	1,452.20円	-	19.13%	12.36%	64.65%	10.66%	6,208	6,049,857円	2.0	36.0	2†	477†	1471†	構造変動流出21.2%
2021-08-31	90日	46,004	3,994	4,736	2,818	34,272	22,683	162.71円	1,277.48円	-	12.43%	8.22%	66.19%	8.68%	4,440	5,913,821円	2.0	35.0	1†	358†	1032†	構造変動流出22.7%
2020-08-31	88日	28,712	2,353	2,535	1,648	19,821	10,781	104.50円	661.65円	-	15.29%	8.32%	54.39%	8.20%	2,958	5,680,020円	2.0	35.0	1†	114†	670†	構造変動流出11.2%
2019-08-31	89日	19,531	1,540	1,544	970	14,975	8,938	65.54円	551.69円	-	10.86%	6.48%	59.69%	7.89%	2,001	5,657,627円	2.0	35.0	-	-	-	-
2018-08-31	89日	12,792	1,200	1,238	368	6,284	2,506	25.49円	159.33円	-	14.69%	5.86%	39.88%	9.39%	1,271	-	-	-	-	-	-	-
2017-08-31	89日	8,174	391	440	208	5,330	2,117	14.49円	133.52円	-	9.85%	3.91%	39.73%	4.79%	966	-	-	-	-	-	-	-
2016-08-31	89日	5,511	517	569	307	3,363	1,828	21.40円	120.90円	-	16.84%	9.15%	54.36%	9.39%	483	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。