株式会社セレス | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,492 / 3,782	415 / 602	1,481 / 2,040
勤続年数	3,614 / 3,782	551 / 602	1,893 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	86日	29,660	2,334	2,105	2,497	37,504	13,964	216.61円	1,152.56円	80.00円	17.88%	6.66%	37.23%	7.87%	351	5,962,000円	2.8	32.4	0†	53†	116†	構造変動流出23.3%
2024-12-31	85日	27,706	2,228	2,677	1,480	32,976	12,721	128.96円	968.54円	60.00円	11.64%	4.49%	38.58%	8.04%	669	5,654,000円	2.9	32.3	0	81	96	38.00%
2023-12-31	87日	24,070	1,118	1,217	451	25,915	10,045	39.57円	804.70円	20.00円	4.49%	1.74%	38.76%	4.65%	615	5,563,000円	2.8	32.4	0	51	81	27.80%
2022-12-31	89日	20,536	1,246	679	46	22,597	9,696	4.12円	779.84円	20.00円	0.48%	0.21%	42.91%	6.07%	498	5,767,000円	2.7	32.3	0†	74†	92†	構造変動流出44.8%
2021-12-31	83日	23,402	2,305	3,499	2,775	20,234	9,819	251.75円	807.29円	40.00円	28.26%	13.72%	48.53%	9.85%	431	6,060,000円	2.8	32.3	0	34	43	21.70%
2020-12-31	84日	20,213	1,496	1,816	744	16,227	7,091	67.32円	592.07円	18.00円	10.50%	4.59%	43.70%	7.40%	383	5,420,000円	2.3	32.3	0	40	59	29.30%
2019-12-31	85日	16,510	880	792	74	12,902	6,581	6.78円	551.18円	14.00円	1.14%	0.58%	51.01%	5.33%	321	5,642,000円	2.0	32.6	-	-	-	-
2018-12-31	88日	10,706	1,229	979	387	11,949	6,470	35.40円	548.05円	14.00円	5.99%	3.24%	54.15%	11.49%	236	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	87日	5,400	955	960	650	7,991	5,583	62.65円	512.74円	12.00円	11.65%	8.14%	69.88%	17.70%	89	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	88日	3,726	557	497	275	5,833	4,307	30.54円	416.23円	8.00円	6.40%	4.72%	73.83%	14.95%	67	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。