ＧＭＯプロダクトプラットフォーム株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	491 / 3,782	61 / 602	353 / 2,040
勤続年数	3,487 / 3,782	492 / 602	1,786 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	77日	6,818	340	323	155	9,456	2,455	41.83円	552.98円	59.52円	6.34%	1.65%	25.96%	5.00%	199	8,760,000円	3.5	42.4	0†	135†	10†	構造変動流出100.0%
2024-12-31	78日	5,025	235	248	183	2,996	2,112	112.10円	1,285.10円	114.84円	8.67%	6.11%	70.51%	4.68%	185	5,840,000円	5.0	37.7	0	13	8	9.10%
2023-12-31	79日	5,117	440	428	307	2,993	2,047	188.23円	1,252.99円	114.84円	15.01%	10.27%	68.39%	8.61%	187	5,728円	4.1	36.2	0	47	45	33.30%
2022-12-31	82日	5,200	419	458	356	3,072	1,908	218.39円	1,169.24円	109.14円	18.67%	11.60%	62.13%	8.07%	189	4,944,399円	3.9	36.7	0	43	41	29.90%
2021-12-31	81日	4,086	352	385	274	2,799	1,676	168.03円	1,027.53円	83.97円	16.35%	9.79%	59.89%	8.63%	180	4,759,383円	3.5	35.9	0	41	56	31.70%
2020-12-31	81日	3,394	263	241	175	2,231	1,483	107.73円	909.53円	53.86円	11.84%	7.87%	66.46%	7.77%	160	4,730,572円	3.6	36.0	0	17	18	13.10%
2019-12-31	83日	3,290	213	193	137	2,083	1,378	83.95円	845.34円	42.11円	9.96%	6.59%	66.15%	6.48%	162	4,762,844円	2.9	35.0	-	-	-	-
2018-12-31	78日	3,186	248	239	148	2,066	1,358	89.34円	819.53円	44.65円	10.90%	7.16%	65.73%	7.80%	141	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	78日	3,185	325	321	207	1,990	1,312	125.52円	792.48円	62.70円	15.83%	10.44%	65.95%	10.20%	131	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	80日	3,091	285	279	77	1,971	1,149	46.93円	694.56円	23.50円	6.75%	3.94%	58.29%	9.24%	116	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。