株式会社ホットマン

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,680 / 3,782	287 / 320	8 / 11
勤続年数	2,034 / 3,782	138 / 320	8 / 11
離職率	1,695 / 3,463	155 / 285	7 / 10

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	84日	22,501	648	703	356	16,606	7,733	50.59円	1,096.08円	11.00円	4.62%	2.15%	46.57%	2.88%	903	4,148,000円	11.8	39.1	2	83	103	9.60%
2025-03-31	87日	21,908	661	731	334	16,368	7,386	47.40円	1,046.91円	10.00円	4.53%	2.04%	45.13%	3.02%	885	4,088,000円	11.7	38.5	2	136	141	15.70%
2024-03-31	89日	20,997	287	352	204	15,886	7,109	29.04円	1,007.62円	10.00円	2.88%	1.29%	44.75%	1.37%	882	3,766,000円	11.8	38.3	2	150	106	16.40%
2023-03-31	87日	21,801	378	436	187	15,911	7,000	26.55円	992.15円	10.00円	2.68%	1.18%	43.99%	1.74%	928	3,779,000円	11.3	37.9	1	114	116	12.50%
2022-03-31	88日	20,891	428	514	265	15,464	6,917	37.64円	980.48円	10.00円	3.84%	1.72%	44.73%	2.05%	928	3,794,000円	11.1	37.3	1	102	63	10.70%
2021-03-31	89日	21,348	592	660	341	15,594	6,894	48.41円	977.18円	10.00円	4.95%	2.19%	44.21%	2.78%	968	3,643,000円	10.3	36.5	1	73	42	7.40%
2020-03-31	87日	21,216	576	637	275	14,530	6,562	39.09円	930.09円	10.00円	4.20%	1.90%	45.16%	2.72%	1,000	3,852,000円	9.4	35.8	1	88	141	9.40%
2019-03-31	86日	21,041	659	732	376	14,063	6,343	53.33円	899.03円	10.00円	5.93%	2.68%	45.10%	3.13%	948	3,797,000円	9.4	35.2	-	-	-	-
2018-03-31	87日	21,087	607	681	298	14,569	6,071	42.31円	860.59円	10.00円	4.92%	2.05%	41.67%	2.88%	918	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	20,061	191	262	83	14,100	5,807	11.66円	823.16円	10.00円	1.43%	0.59%	41.19%	0.95%	902	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。