株式会社ウエスコホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,335 / 3,782	246 / 558	-
勤続年数	1,706 / 3,782	60 / 559	-
離職率	683 / 3,463	96 / 472	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-07-31	88日	16,114	987	1,215	774	21,242	16,255	56.02円	1,197.28円	24.00円	4.76%	3.64%	76.53%	6.13%	797	6,120,782円	13.5	47.7	0	0	3	3.10%
2024-07-31訂正あり	91日	15,725	942	1,228	768	20,759	16,177	52.25円	1,132.56円	22.00円	4.75%	3.70%	77.93%	5.99%	780	5,978,655円	14.5	47.8	0†	0†	2†	1.60%†
2023-07-31	88日	15,593	892	1,137	672	19,950	15,697	45.72円	1,066.75円	16.00円	4.29%	3.37%	78.68%	5.72%	767	6,515,451円	13.5	47.7	0†	0†	0†	1.10%†
2022-07-31	89日	15,672	888	1,245	774	20,201	15,179	52.63円	1,031.50円	16.00円	5.10%	3.83%	75.14%	5.67%	728	6,744,069円	11.1	45.5	0	1	0	5.90%
2021-07-31	89日	13,774	825	1,057	784	19,650	14,488	52.55円	984.55円	16.00円	5.42%	3.99%	73.73%	6.00%	699	6,936,538円	9.7	45.8	0†	4†	6†	28.20%†
2020-07-31	89日	13,745	795	887	514	19,354	14,009	34.13円	929.81円	15.00円	3.67%	2.66%	72.38%	5.79%	655	6,261,446円	12.0	46.0	0	3	4	22.20%
2019-07-31	91日	13,170	744	825	941	18,251	13,784	62.47円	914.90円	15.00円	6.83%	5.16%	75.53%	5.65%	642	6,236,277円	13.8	48.4	-	-	-	-
2018-07-31	90日	12,064	690	799	702	17,818	13,120	46.61円	870.74円	13.00円	5.35%	3.94%	73.63%	5.72%	605	-	-	-	-	-	-	-
2017-07-31	91日	11,229	607	675	875	16,892	12,617	58.14円	837.29円	12.00円	6.94%	5.18%	74.70%	5.41%	583	-	-	-	-	-	-	-
2016-07-31	92日	10,323	582	690	394	16,086	11,828	26.21円	786.71円	10.00円	3.33%	2.45%	73.53%	5.64%	559	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。