株式会社メディアドゥ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,354 / 3,782	387 / 602	1,419 / 2,040
勤続年数	2,886 / 3,782	296 / 602	1,336 / 2,040
離職率	3,190 / 3,463	451 / 520	1,608 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	89日	108,537	2,453	2,548	1,818	56,926	19,221	119.85円	1,253.99円	40.00円	9.46%	3.19%	33.76%	2.26%	507	6,109,000円	6.4	36.2	0	76	57	28.10%
2025-02-28	91日	101,914	2,475	2,360	1,363	53,160	17,708	90.08円	1,161.59円	36.00円	7.70%	2.56%	33.31%	2.43%	558	6,146,000円	6.0	36.0	0	95	52	30.30%
2024-02-29	85日	94,036	2,066	1,990	-319	51,612	16,208	-21.08円	1,070.86円	22.00円	-1.97%	-0.62%	31.40%	2.20%	606	6,023,000円	5.2	35.6	0	49	46	15.50%
2023-02-28	87日	101,667	2,393	2,291	1,057	50,882	16,772	68.35円	1,082.72円	-	6.30%	2.08%	32.96%	2.35%	610	6,062,000円	4.6	35.4	0	70	82	22.80%
2022-02-28	88日	104,722	2,811	2,783	1,576	52,509	16,912	99.75円	1,059.59円	21.00円	9.32%	3.00%	32.21%	2.68%	580	6,137,000円	4.4	35.4	0†	0†	37†	0.10%†
2021-02-28	89日	83,540	2,664	2,720	1,519	43,187	12,169	104.52円	787.66円	21.00円	12.48%	3.52%	28.18%	3.19%	379	6,012,000円	1.3	35.6	0†	5†	218†	構造変動流出9.4%
2020-02-29訂正あり	90日	65,860	1,853	1,761	884	34,062	5,838	64.58円	408.61円	13.00円	15.14%	2.60%	17.14%	2.81%	350	5,285,000円	3.5	38.4	-	-	-	-
2019-02-28訂正あり	90日	50,568	1,468	1,492	-1,243	30,963	4,461	-106.02円	353.96円	10.50円	-27.87%	-4.02%	14.41%	2.90%	362	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28訂正あり	92日	37,213	930	831	358	26,699	4,218	32.56円	359.67円	10.50円	8.49%	1.34%	15.80%	2.50%	279	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28	92日	15,532	656	656	414	8,683	2,767	41.65円	270.33円	8.80円	14.99%	4.78%	31.87%	4.23%	130	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。