株式会社横田製作所

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,514 / 3,782	96 / 213	7 / 28
勤続年数	1,908 / 3,782	177 / 213	19 / 28
離職率	2,059 / 3,463	135 / 207	17 / 28

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	87日	2,308	470	475	338	3,691	3,118	182.56円	1,680.91円	60.00円	10.86%	9.17%	84.46%	20.38%	80	6,986,000円	12.5	42.5	1	9	9	11.90%
2025-03-31	88日	2,276	455	461	319	3,626	2,918	172.21円	1,573.48円	55.00円	10.94%	8.81%	80.50%	20.03%	81	6,958,000円	12.3	43.0	0	4	8	6.00%
2024-03-31	87日	2,049	364	369	272	3,277	2,692	146.03円	1,451.27円	50.00円	10.12%	8.31%	82.14%	17.81%	78	6,522,000円	12.3	42.7	0	1	2	1.80%
2023-03-31	89日	1,777	252	254	168	3,056	2,535	89.89円	1,353.49円	50.00円	6.64%	5.51%	82.96%	14.19%	77	5,958,000円	11.7	42.1	0	1	1	2.30%
2022-03-31	85日	1,727	234	235	163	2,866	2,447	87.06円	1,306.60円	43.00円	6.66%	5.69%	85.39%	13.59%	78	5,637,000円	10.8	41.2	1†	8†	6†	11.20%†
2021-03-31	86日	1,829	269	269	194	2,900	2,365	103.90円	1,262.54円	43.00円	8.23%	6.71%	81.55%	14.75%	81	5,953,000円	10.2	43.3	1	8	8	10.30%
2020-03-31	87日	1,733	247	249	177	2,754	2,245	94.53円	1,198.63円	40.00円	7.89%	6.43%	81.51%	14.28%	81	5,868,000円	9.9	42.7	1	14	18	19.00%
2019-03-31	87日	1,759	263	275	189	2,550	2,133	100.92円	1,139.10円	35.00円	8.86%	7.41%	83.66%	14.96%	78	5,832,000円	10.5	42.9	-	-	-	-
2018-03-31	88日	1,746	282	279	192	2,426	2,001	102.52円	1,068.19円	30.00円	9.60%	7.91%	82.47%	16.16%	77	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	1,701	256	251	169	2,274	1,857	90.50円	991.67円	26.00円	9.13%	7.46%	81.69%	15.08%	73	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。