トレンダーズ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,653 / 3,782	292 / 558	1,557 / 2,040
勤続年数	3,061 / 3,782	328 / 559	1,463 / 2,040
離職率	1,768 / 3,463	189 / 472	869 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	91日	8,278	727	724	216	12,512	4,286	27.76円	552.36円	35.00円	5.06%	1.73%	34.26%	8.78%	277	5,786,000円	5.5	33.3	0	19	30	10.00%
2025-03-31訂正あり	86日	6,191	988	991	600	8,509	4,363	76.19円	554.46円	27.00円	13.77%	7.06%	51.28%	15.97%	243	5,468,000円	5.1	32.5	0	35	31	17.60%
2024-03-31	87日	5,673	788	773	479	6,788	4,137	65.69円	517.48円	26.00円	11.59%	7.07%	60.95%	13.90%	215	5,299,000円	4.5	31.7	0†	0†	35†	0.00%†
2023-03-31	87日	9,088	1,011	1,022	708	5,428	3,377	98.68円	469.16円	22.00円	20.98%	13.06%	62.22%	11.13%	162	5,149,000円	4.2	31.3	0	18	42	13.40%
2022-03-31	90日	6,557	593	591	399	4,711	2,792	55.96円	388.85円	16.00円	14.32%	8.48%	59.26%	9.05%	138	5,331,000円	4.2	31.8	0	21	45	18.60%
2021-03-31	91日	3,333	457	461	311	3,776	2,487	43.91円	349.51円	15.00円	12.53%	8.25%	65.88%	13.73%	117	4,994,000円	4.5	32.1	0†	0†	10†	0.00%†
2020-03-31	91日	3,079	227	224	331	3,434	2,364	45.83円	329.89円	14.00円	14.00%	9.64%	68.85%	7.38%	109	4,987,000円	3.8	31.4	0	38	39	36.60%
2019-03-31	85日	2,878	483	491	317	2,770	2,221	43.46円	302.68円	13.00円	14.28%	11.45%	80.17%	16.79%	116	4,883,000円	3.7	31.2	-	-	-	-
2018-03-31	86日	2,165	346	370	281	2,429	1,983	76.55円	542.95円	24.00円	14.21%	11.60%	81.62%	16.00%	99	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	1,860	198	199	141	2,267	1,860	38.63円	504.34円	14.00円	7.60%	6.24%	82.04%	10.69%	84	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。