ＧＭＯフィナンシャルホールディングス株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	157 / 3,782	8 / 32	127 / 2,040
勤続年数	2,549 / 3,782	21 / 32	1,137 / 2,040
離職率	3,176 / 3,463	28 / 29	1,598 / 1,806

売上高（百万円）

この項目のデータはありません（未開示またはタグ未対応）。

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31訂正あり	82日	-	15,866	15,257	10,448	1,406,809	53,017	88.55円	447.89円	57.58円	19.71%	0.74%	3.77%	-	476	10,889,000円	8.5	40.3	1	43	36	27.60%
2024-12-31	83日	-	8,926	8,433	4,745	1,394,818	48,442	40.22円	407.81円	27.38円	9.80%	0.34%	3.47%	-	492	9,845,000円	8.5	40.5	1	25	17	15.50%
2023-12-31	82日	-	14,451	14,107	7,649	1,125,498	46,440	65.41円	393.52円	32.80円	16.47%	0.68%	4.13%	-	422	11,274,000円	7.8	40.5	1†	0†	16†	0.40%†
2022-12-31訂正あり	86日	-	9,150	7,875	1,212	991,482	41,330	10.66円	347.94円	21.00円	2.93%	0.12%	4.17%	-	485	13,743,000円	7.1	40.5	0†	0†	14†	0.30%†
2021-12-31訂正あり	81日	-	15,396	16,037	9,858	996,049	42,830	86.90円	358.50円	52.17円	23.02%	0.99%	4.30%	-	514	10,806,000円	6.6	39.6	0	23	14	16.00%
2020-12-31	81日	-	12,268	11,806	7,298	725,367	37,331	62.33円	317.84円	37.42円	19.55%	1.01%	5.15%	-	394	8,800,000円	5.8	38.7	0	5	9	3.40%
2019-12-31	83日	-	9,762	9,686	6,073	606,528	37,803	51.42円	311.35円	25.78円	16.06%	1.00%	6.23%	-	361	11,228,000円	5.2	37.9	-	-	-	-
2018-12-31	84日	-	11,812	11,849	7,719	524,733	35,913	64.46円	291.42円	32.25円	21.49%	1.47%	6.84%	-	345	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	85日	-	7,462	7,349	5,141	525,573	31,796	43.18円	260.24円	21.60円	16.17%	0.98%	6.05%	-	337	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	87日	-	9,014	8,928	6,159	481,025	27,833	52.31円	234.28円	26.17円	22.13%	1.28%	5.79%	-	277	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。