株式会社じもとホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,526 / 3,782	51 / 83	-
勤続年数	39 / 3,782	5 / 83	-
離職率	394 / 3,463	13 / 78	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	79日	44,080	-	3,159	2,584	2,480,836	87,744	89.93円	350.77円	5.00円	2.94%	0.10%	3.54%	-	1,380	6,973,000円	23.4	47.2	0	0	0	1.20%
2025-03-31訂正あり	79日	38,274	-	2,130	1,563	2,476,647	82,670	58.15円	166.67円	5.00円	1.89%	0.06%	3.34%	-	1,385	6,784,000円	22.4	46.1	0	0	0	1.00%
2024-03-31訂正あり	81日	37,942	-	-22,329	-23,462	2,680,825	83,626	-1,023.15円	201.72円	-	-28.06%	-0.88%	3.12%	-	1,418	6,609,000円	21.4	45.1	0†	1†	0†	47.50%†
2023-03-31	83日	37,435	-	-4,297	-7,082	2,659,272	77,730	-342.52円	810.27円	12.50円	-9.11%	-0.27%	2.92%	-	1,504	8,421,000円	18.6	53.1	0†	1†	1†	23.70%†
2022-03-31	84日	40,207	-	4,486	2,585	2,698,662	100,898	108.29円	1,889.22円	20.00円	2.56%	0.10%	3.74%	-	1,610	9,523,000円	20.7	58.1	0†	0†	1†	構造変動流出4.4%
2021-03-31	85日	44,089	-	-2,275	-3,176	2,663,931	116,425	-192.53円	2,612.98円	11.50円	-2.73%	-0.12%	4.37%	-	1,689	10,478,000円	21.4	60.5	0†	2†	1†	構造変動流出62.6%
2020-03-31訂正あり	85日	42,354	-	2,571	1,733	2,487,782	111,185	8.24円	285.12円	4.00円	1.56%	0.07%	4.47%	-	1,730	9,837,000円	20.7	59.6	0†	0†	1†	構造変動流出4.4%
2019-03-31訂正あり	86日	42,850	-	2,592	1,630	2,503,137	115,732	7.68円	309.19円	5.00円	1.41%	0.07%	4.62%	-	1,775	10,541,000円	20.4	59.8	-	-	-	-
2018-03-31	87日	42,666	-	3,717	3,018	2,527,794	115,526	15.32円	307.88円	5.00円	2.61%	0.12%	4.57%	-	1,749	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	88日	44,132	-	4,737	4,628	2,570,501	115,614	24.15円	308.19円	5.00円	4.00%	0.18%	4.50%	-	1,732	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。