株式会社ベクトル | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,910 / 3,782	183 / 558	1,173 / 2,040
勤続年数	3,528 / 3,782	478 / 559	1,820 / 2,040
離職率	3,220 / 3,463	411 / 472	1,628 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28訂正あり	90日	63,794	9,116	9,144	5,109	47,293	27,141	108.93円	450.66円	33.00円	18.82%	10.80%	57.39%	14.29%	1,571	6,584,000円	3.2	35.4	0	55	51	29.10%
2025-02-28	91日	59,254	8,029	7,655	4,195	42,881	21,337	89.43円	361.16円	32.00円	19.66%	9.78%	49.76%	13.55%	1,650	6,808,000円	2.7	34.5	0†	0†	68†	構造変動流出0.0%
2024-02-29	92日	59,212	6,939	6,871	4,684	43,621	19,975	98.12円	344.64円	29.00円	23.45%	10.74%	45.79%	11.72%	1,548	6,414,000円	2.4	32.4	0†	26†	57†	構造変動流出29.5%
2023-02-28	92日	55,225	6,276	6,623	3,172	36,343	15,759	66.54円	271.38円	19.00円	20.13%	8.73%	43.36%	11.36%	1,427	6,577,000円	2.6	31.7	0†	27†	42†	構造変動流出35.8%
2022-02-28	88日	47,351	5,248	5,201	2,071	31,575	16,178	43.46円	259.38円	13.00円	12.80%	6.56%	51.24%	11.08%	1,303	7,779,000円	2.7	32.8	0†	86†	71†	構造変動流出97.0%
2021-02-28	89日	37,273	2,314	2,797	486	30,057	14,854	10.21円	248.38円	2.00円	3.28%	1.62%	49.42%	6.21%	1,288	7,650,000円	3.6	37.3	0†	279†	89†	構造変動流出100.0%
2020-02-29訂正あり	89日	37,540	3,324	3,755	-315	25,302	12,500	-6.65円	209.41円	-	-2.52%	-1.25%	49.41%	8.86%	1,144	5,009,000円	2.7	29.3	-	-	-	-
2019-02-28訂正あり	89日	30,141	2,857	3,020	28	26,963	12,738	0.63円	221.06円	-	0.23%	0.11%	47.24%	9.48%	1,037	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28訂正あり	85日	20,090	3,026	2,950	1,425	18,595	11,422	31.29円	227.33円	6.00円	12.48%	7.67%	61.43%	15.07%	659	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28	86日	13,285	2,206	2,192	1,266	12,746	9,164	28.21円	188.73円	5.00円	13.81%	9.93%	71.90%	16.61%	505	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。