ＪＡＬＣＯホールディングス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	161 / 3,782	10 / 227	131 / 2,040
勤続年数	3,177 / 3,782	218 / 227	1,548 / 2,040
離職率	819 / 3,463	49 / 214	420 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	16,995	4,875	2,354	1,800	91,699	18,953	16.31円	171.06円	18.00円	9.50%	1.96%	20.67%	28.69%	21	10,860,000円	4.9	45.5	0	0	2	4.30%
2025-03-31	86日	6,859	2,528	622	65	77,651	19,043	0.61円	172.18円	18.00円	0.35%	0.08%	24.52%	36.87%	15	11,221,000円	4.5	45.6	0†	0†	5†	構造変動流出2.4%
2024-03-31	88日	12,738	6,363	4,993	4,155	72,602	19,146	39.30円	181.05円	18.00円	21.70%	5.72%	26.37%	49.95%	10	9,731,000円	5.5	50.4	0†	1†	0†	9.10%†
2023-03-31	87日	4,963	3,229	2,267	1,820	56,124	15,622	17.22円	147.72円	6.00円	11.66%	3.24%	27.84%	65.06%	11	10,527,000円	4.0	51.3	0†	0†	2†	3.80%†
2022-03-31	88日	2,782	1,651	1,001	906	48,509	14,007	8.42円	132.21円	2.00円	6.47%	1.87%	28.88%	59.34%	9	10,404,000円	4.0	55.3	0†	6†	7†	構造変動流出79.5%
2021-03-31	89日	2,717	1,272	793	1,061	36,495	13,880	11.31円	126.99円	2.00円	7.65%	2.91%	38.03%	46.85%	54	10,682,000円	6.9	51.4	0†	0†	2†	2.20%†
2020-03-31	90日	1,724	1,069	613	565	27,684	9,211	6.61円	106.46円	-	6.14%	2.04%	33.27%	62.03%	6	9,972,000円	8.0	49.8	0†	0†	0†	2.20%†
2019-03-31訂正あり	85日	1,158	643	433	408	19,496	8,726	6.55円	100.94円	-	4.69%	2.10%	44.76%	55.54%	6	4,621,000円	5.0	50.0	-	-	-	-
2018-03-31	89日	552	165	35	409	14,290	3,894	8.09円	74.45円	-	10.53%	2.87%	27.25%	29.88%	5	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	418	115	85	154	6,753	3,106	3.20円	63.98円	-	4.98%	2.29%	45.99%	27.51%	7	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。