株式会社イートアンドホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,879 / 3,782	58 / 123	-
勤続年数	3,275 / 3,782	122 / 123	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	88日	40,456	1,142	1,101	373	32,479	11,477	32.88円	984.93円	15.00円	3.25%	1.15%	35.34%	2.82%	564	6,624,000円	4.4	40.2	0†	23†	22†	構造変動流出56.8%
2025-02-28	91日	37,335	1,090	987	888	29,151	10,951	78.37円	964.34円	15.50円	8.11%	3.05%	37.57%	2.92%	558	6,542,000円	5.1	39.4	0	20	6	37.70%
2024-02-29	88日	35,922	1,059	1,068	-106	25,597	10,177	-9.82円	894.30円	10.00円	-1.04%	-0.41%	39.76%	2.95%	542	6,288,000円	3.9	39.7	0	9	18	20.30%
2023-02-28訂正あり	90日	33,033	915	1,053	385	23,133	8,139	37.91円	794.80円	10.00円	4.73%	1.66%	35.18%	2.77%	540	5,877,000円	4.2	41.2	0†	21†	27†	構造変動流出53.5%
2022-02-28	91日	30,881	834	1,476	773	20,514	7,805	76.16円	767.12円	10.00円	9.90%	3.77%	38.05%	2.70%	510	5,424,000円	5.6	39.3	0†	20†	22†	構造変動流出53.2%
2021-02-28	88日	25,964	261	279	-202	20,426	7,128	-19.91円	699.71円	10.00円	-2.84%	-0.99%	34.90%	1.01%	479	5,404,000円	7.1	39.6	1†	451†	37†	構造変動流出100.0%
2020-03-31	86日	30,361	810	808	340	18,952	7,440	33.56円	730.52円	10.00円	4.58%	1.80%	39.26%	2.67%	477	5,450,000円	5.4	36.3	0	77	129	19.40%
2019-03-31	87日	29,164	834	798	336	18,140	7,184	34.57円	706.13円	7.50円	4.68%	1.85%	39.60%	2.86%	441	5,410,000円	5.7	35.7	-	-	-	-
2018-03-31	88日	28,166	770	743	215	15,004	4,818	24.27円	541.98円	11.25円	4.47%	1.43%	32.11%	2.74%	411	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31訂正あり	90日	26,304	607	571	156	13,348	4,671	35.24円	1,051.38円	15.00円	3.34%	1.17%	35.00%	2.31%	371	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。