株式会社テラプローブ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,115 / 3,782	162 / 227	80 / 131
勤続年数	2,633 / 3,782	211 / 227	105 / 131
離職率	1,934 / 3,463	118 / 214	66 / 128

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	84日	41,746	8,893	8,750	3,367	100,572	59,928	370.23円	4,449.33円	110.00円	5.62%	3.35%	59.59%	21.30%	1,127	6,376,000円	7.9	41.2	2	30	51	11.00%
2024-12-31	86日	37,108	6,949	7,005	3,509	75,357	53,924	385.75円	4,111.57円	110.00円	6.51%	4.66%	71.56%	18.73%	1,042	6,735,000円	8.0	42.0	2	26	42	10.30%
2023-12-31	88日	35,403	7,188	7,411	4,094	69,438	49,006	450.11円	3,750.86円	110.00円	8.36%	5.90%	70.58%	20.30%	1,010	6,390,000円	8.0	43.6	2	17	45	7.60%
2022-12-31訂正あり	82日	33,212	6,839	7,345	3,134	72,262	42,206	344.56円	3,251.39円	54.00円	7.43%	4.34%	58.41%	20.59%	1,008	7,036,000円	8.3	43.8	2	19	46	9.20%
2021-12-31	83日	25,942	4,161	4,086	1,793	62,961	36,560	197.19円	2,878.81円	17.00円	4.91%	2.85%	58.07%	16.04%	1,014	6,201,000円	8.8	44.4	1†	0†	23†	0.60%†
2020-12-31	84日	18,339	429	161	238	54,740	31,036	26.23円	2,555.68円	-	0.77%	0.44%	56.70%	2.34%	899	6,139,000円	8.1	42.6	1	23	21	11.70%
2019-12-31	86日	16,908	-110	-393	-243	56,927	30,250	-26.66円	2,518.48円	-	-0.80%	-0.43%	53.14%	-0.65%	776	6,320,000円	7.6	41.6	-	-	-	-
2018-12-31	87日	21,739	1,670	1,539	1,038	62,799	30,914	111.89円	2,501.40円	-	3.36%	1.65%	49.23%	7.69%	797	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	88日	17,869	1,845	1,790	334	54,329	29,164	36.05円	2,426.41円	-	1.15%	0.62%	53.68%	10.33%	835	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	18,812	2,334	2,539	1,290	46,330	27,268	139.00円	2,371.64円	-	4.73%	2.78%	58.86%	12.41%	718	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。