株式会社大光 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,945 / 3,782	244 / 304	19 / 26
勤続年数	1,783 / 3,782	166 / 303	15 / 26
離職率	681 / 3,463	58 / 283	3 / 25

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-05-31	80日	74,880	811	845	523	27,459	6,376	35.63円	434.27円	14.00円	8.21%	1.91%	23.22%	1.08%	572	5,475,000円	13.1	43.2	3	14	40	3.10%
2024-05-31	82日	70,505	1,084	1,145	760	23,788	6,069	51.79円	413.33円	12.00円	12.53%	3.20%	25.51%	1.54%	549	5,317,000円	13.0	42.6	3	34	33	6.80%
2023-05-31	84日	64,825	762	820	424	20,499	5,406	31.33円	368.20円	10.00円	7.85%	2.07%	26.37%	1.18%	553	5,058,000円	12.5	42.0	3	31	33	6.20%
2022-05-31	78日	55,692	137	232	17	17,918	4,247	1.30円	320.56円	9.00円	0.41%	0.10%	23.71%	0.25%	554	4,952,000円	12.0	41.5	2	32	21	6.20%
2021-05-31訂正あり	79日	54,133	239	395	-441	16,185	4,348	-33.33円	328.19円	9.00円	-10.16%	-2.73%	26.87%	0.44%	569	4,796,000円	11.2	40.4	2	12	23	2.50%
2020-05-31	80日	60,659	400	473	218	16,565	4,766	16.51円	359.75円	9.00円	4.59%	1.32%	28.78%	0.66%	558	4,913,000円	10.6	39.7	2	28	51	5.60%
2019-05-31	82日	62,911	649	704	415	18,793	4,700	31.38円	354.71円	8.00円	8.85%	2.21%	25.01%	1.03%	537	4,987,000円	10.4	39.7	-	-	-	-
2018-05-31	83日	60,564	906	934	579	18,582	4,467	47.51円	337.18円	7.00円	12.97%	3.12%	24.04%	1.50%	523	-	-	-	-	-	-	-
2017-05-31	84日	56,299	792	816	412	17,674	2,828	34.84円	238.79円	12.00円	14.59%	2.33%	16.00%	1.41%	502	-	-	-	-	-	-	-
2016-05-31	86日	53,824	816	831	387	17,577	2,417	65.44円	408.26円	11.00円	16.03%	2.20%	13.75%	1.52%	489	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。