株式会社池田泉州ホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	622 / 3,782	25 / 83	-
勤続年数	2,034 / 3,782	80 / 83	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	76日	117,417	-	25,233	17,336	6,595,981	253,924	62.29円	900.00円	25.00円	6.83%	0.26%	3.85%	-	2,244	8,411,000円	11.8	42.9	0†	8†	9†	構造変動流出52.3%
2025-03-31	79日	93,074	-	19,549	13,246	6,431,321	240,248	47.28円	852.98円	15.50円	5.51%	0.21%	3.74%	-	2,252	8,250,000円	16.3	44.6	0†	19†	11†	構造変動流出83.8%
2024-03-31	81日	85,219	-	16,025	10,874	6,442,107	244,825	38.78円	863.54円	12.50円	4.44%	0.17%	3.80%	-	2,326	7,511,000円	17.9	43.0	0†	0†	16†	構造変動流出1.0%
2023-03-31	82日	91,984	-	12,061	9,502	6,219,501	228,697	33.89円	807.64円	10.00円	4.15%	0.15%	3.68%	-	2,397	9,424,000円	21.9	45.0	0†	0†	2†	1.70%†
2022-03-31	82日	84,012	-	14,047	11,400	7,044,417	250,860	37.99円	795.45円	10.00円	4.54%	0.16%	3.56%	-	2,515	9,216,000円	25.3	48.0	0†	0†	3†	構造変動流出3.5%
2021-03-31	85日	81,328	-	7,714	5,103	6,705,548	247,042	15.51円	782.13円	7.50円	2.07%	0.08%	3.68%	-	2,562	9,400,000円	31.4	54.5	0	0	0	3.20%
2020-03-31	87日	88,221	-	4,946	3,943	5,492,555	232,373	11.40円	729.15円	7.50円	1.70%	0.07%	4.23%	-	2,624	11,000,000円	30.4	53.4	0†	5†	2†	構造変動流出100.0%
2019-03-31	87日	97,303	-	9,698	6,139	5,450,878	236,462	18.40円	748.83円	15.00円	2.60%	0.11%	4.34%	-	2,777	8,900,000円	31.9	54.6	-	-	-	-
2018-03-31	88日	111,612	-	14,206	8,395	5,526,003	248,935	25.68円	736.33円	15.00円	3.37%	0.15%	4.50%	-	2,853	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	103,065	-	20,668	12,210	5,572,906	249,217	39.61円	736.46円	15.00円	4.90%	0.22%	4.47%	-	2,773	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。