株式会社バリューＨＲ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,716 / 3,782	533 / 558	2,014 / 2,040
勤続年数	3,275 / 3,782	387 / 559	1,621 / 2,040

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	83日	10,068	883	957	629	18,219	6,900	23.54円	257.41円	26.00円	9.12%	3.45%	37.87%	8.77%	970	3,996,909円	4.4	39.4	2†	210†	404†	構造変動流出27.6%
2024-12-31	86日	8,376	1,117	1,181	791	17,864	6,689	29.60円	250.06円	25.00円	11.82%	4.43%	37.45%	13.34%	779	3,849,350円	5.3	39.2	2	59	164	9.10%
2023-12-31	89日	7,100	1,385	1,459	970	17,234	6,320	37.01円	237.52円	24.00円	15.35%	5.63%	36.67%	19.52%	676	4,150,716円	5.4	39.0	2	127	113	18.90%
2022-12-31	88日	6,168	1,194	1,312	880	16,781	5,645	33.58円	214.43円	18.00円	15.60%	5.25%	33.64%	19.36%	691	3,916,137円	4.9	38.8	1	86	126	13.60%
2021-12-31	89日	5,526	1,009	989	662	16,539	5,272	55.28円	403.29円	24.50円	12.57%	4.01%	31.88%	18.27%	652	3,804,396円	4.6	38.5	1	25	99	4.60%
2020-12-31	88日	4,493	713	743	460	13,815	2,976	38.80円	249.67円	17.50円	15.46%	3.33%	21.55%	15.87%	582	3,679,263円	4.3	38.5	1	18	148	4.30%
2019-12-31	90日	4,283	748	806	553	11,829	2,593	93.58円	437.84円	33.00円	21.32%	4.68%	21.93%	17.47%	450	3,718,692円	4.6	39.6	-	-	-	-
2018-12-31	87日	3,589	578	392	242	10,768	2,264	42.40円	381.14円	24.00円	10.73%	2.26%	21.03%	16.12%	411	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	88日	2,994	436	448	297	5,566	2,221	52.27円	389.00円	40.00円	13.39%	5.34%	39.91%	14.58%	368	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	89日	2,571	395	358	215	5,060	2,045	77.23円	721.46円	35.50円	10.53%	4.26%	40.43%	15.39%	322	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。