ＧＭＯペパボ株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,502 / 3,782	208 / 602	947 / 2,040
勤続年数	2,670 / 3,782	229 / 602	1,205 / 2,040
離職率	2,638 / 3,463	344 / 520	1,296 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	78日	10,959	932	1,229	878	11,320	2,798	168.68円	542.50円	111.00円	31.39%	7.76%	24.72%	8.51%	307	6,997,000円	7.7	36.9	0	56	37	17.20%
2024-12-31	80日	10,922	829	937	591	11,418	2,389	112.12円	452.75円	57.00円	24.76%	5.18%	20.92%	7.59%	338	6,848,000円	7.0	36.2	0	67	53	19.80%
2023-12-31	81日	10,903	-340	-246	-628	10,874	1,811	-119.16円	343.22円	-	-34.72%	-5.78%	16.65%	-3.13%	359	6,506,000円	6.5	35.4	0	68	57	19.50%
2022-12-31訂正あり	82日	10,531	732	767	510	11,435	2,689	96.37円	509.58円	50.00円	18.97%	4.46%	23.51%	6.95%	372	6,184,000円	6.0	35.0	0	84	87	24.10%
2021-12-31	81日	11,879	888	968	715	8,870	2,953	135.22円	549.33円	68.00円	24.22%	8.07%	33.29%	7.48%	367	6,112,000円	5.9	34.7	0	21	38	6.40%
2020-12-31	81日	11,014	927	983	829	8,211	2,544	159.07円	476.66円	81.00円	32.62%	10.11%	30.99%	8.42%	355	6,090,000円	5.4	34.1	0	14	42	4.50%
2019-12-31	91日	8,943	783	835	542	6,371	1,769	104.11円	329.88円	65.00円	30.67%	8.52%	27.78%	8.77%	327	5,446,000円	5.0	33.2	-	-	-	-
2018-12-31	78日	8,200	467	524	467	6,077	1,706	177.30円	624.89円	105.00円	27.36%	7.69%	28.08%	5.70%	278	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31訂正あり	78日	7,365	143	172	119	5,376	1,223	45.49円	440.74円	25.00円	9.80%	2.23%	22.75%	1.95%	257	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	80日	6,890	108	135	153	4,770	1,184	58.24円	425.47円	30.00円	12.95%	3.22%	24.84%	1.57%	240	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。