住石ホールディングス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,363 / 3,782	5 / 5	1,423 / 2,040
勤続年数	196 / 3,782	1 / 5	79 / 2,040
離職率	461 / 3,463	1 / 5	244 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	86日	10,658	329	2,794	2,638	32,191	29,150	44.11円	487.28円	20.00円	9.05%	8.19%	90.55%	3.09%	40	6,101,176円	20.1	48.1	0†	0†	1†	1.50%†
2025-03-31	88日	10,264	48	4,711	4,195	29,047	28,024	76.76円	468.75円	30.00円	14.97%	14.44%	96.48%	0.47%	39	5,888,272円	19.1	47.1	0†	8†	4†	構造変動流出58.3%
2024-03-31	88日	22,599	8,009	8,106	7,530	31,137	26,989	144.70円	475.82円	60.00円	27.90%	24.18%	86.68%	35.44%	46	8,122,573円	19.1	50.4	0†	6†	5†	41.00%†
2023-03-31	90日	39,893	3,840	3,719	3,667	26,143	20,360	68.31円	335.34円	7.50円	18.01%	14.03%	77.88%	9.63%	45	7,742,360円	22.1	50.9	0†	0†	3†	2.40%†
2022-03-31	90日	12,404	2,343	2,356	2,267	21,575	17,353	41.02円	269.66円	5.00円	13.06%	10.51%	80.43%	18.89%	45	6,879,730円	22.1	50.5	0†	0†	0†	1.80%†
2021-03-31	90日	9,781	-63	-33	-94	17,049	15,105	-2.00円	230.12円	3.00円	-0.62%	-0.55%	88.60%	-0.64%	57	6,800,658円	18.0	48.6	0	0	0	1.50%
2020-03-31	87日	15,390	21	1,262	1,021	16,622	14,996	18.94円	233.56円	3.00円	6.81%	6.14%	90.22%	0.14%	58	7,590,357円	17.1	47.3	0	5	5	40.60%
2019-03-31	88日	19,733	164	2,129	2,594	16,841	14,497	47.23円	218.60円	3.00円	17.89%	15.40%	86.08%	0.83%	56	7,771,854円	21.1	51.5	-	-	-	-
2018-03-31	89日	14,402	131	2,626	2,147	18,654	12,862	38.08円	183.93円	3.00円	16.69%	11.51%	68.95%	0.91%	52	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	12,548	134	507	323	16,359	10,917	5.42円	146.87円	2.00円	2.96%	1.97%	66.73%	1.07%	57	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。