株式会社クスリのアオキホールディングス

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	3,126 / 3,782	182 / 320	13 / 23
勤続年数	2,564 / 3,782	209 / 320	22 / 23
離職率	29 / 3,463	4 / 285	1 / 21

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-05-20	91日	501,470	26,601	27,513	17,786	352,464	145,759	175.42円	1,441.69円	14.00円	12.20%	5.05%	41.35%	5.30%	5,627	5,260,477円	8.3	35.4	0†	0†	16†	0.10%†
2024-05-20	88日	436,875	18,569	20,101	12,307	303,453	117,420	130.11円	1,168.74円	21.50円	10.48%	4.06%	38.69%	4.25%	4,735	4,925,146円	7.9	35.4	0†	27†	28†	構造変動流出64.9%
2023-05-20	89日	378,874	15,296	19,129	12,326	274,301	98,546	390.92円	3,123.60円	29.00円	12.51%	4.49%	35.93%	4.04%	4,460	4,669,388円	11.0	35.5	0†	0†	5†	0.10%†
2022-05-20	90日	328,335	14,070	15,785	9,839	234,201	86,930	312.05円	2,753.84円	26.00円	11.32%	4.20%	37.12%	4.29%	4,033	4,611,298円	10.2	34.9	0†	0†	16†	構造変動流出0.0%
2021-05-20	91日	305,880	16,619	17,344	12,062	195,917	77,669	382.56円	2,459.98円	23.00円	15.53%	6.16%	39.64%	5.43%	3,990	5,383,327円	8.3	33.1	0†	0†	6†	0.10%†
2020-05-20訂正あり	91日	300,173	16,359	16,829	12,416	170,364	66,224	393.82円	2,097.26円	20.00円	18.75%	7.29%	38.87%	5.45%	3,004	5,209,374円	8.6	34.8	0†	0†	3†	0.10%†
2019-05-20	91日	250,885	14,147	14,620	10,648	136,210	54,443	337.86円	1,725.51円	18.00円	19.56%	7.82%	39.97%	5.64%	2,417	5,366,534円	7.7	34.1	-	-	-	-
2018-05-20	89日	221,286	11,862	12,612	8,823	117,720	44,310	280.23円	1,405.10円	16.00円	19.91%	7.49%	37.64%	5.36%	2,188	-	-	-	-	-	-	-
2017-05-20訂正あり	89日	188,744	10,676	11,110	8,181	95,389	35,838	260.23円	1,137.00円	7.00円	22.83%	8.58%	37.57%	5.66%	1,770	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。