アドソル日進株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,855 / 3,782	275 / 602	1,146 / 2,040
勤続年数	1,931 / 3,782	82 / 602	837 / 2,040
離職率	1,225 / 3,463	152 / 520	625 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	17,151	2,145	2,215	1,511	10,274	6,947	86.85円	400.32円	46.00円	21.75%	14.71%	67.63%	12.51%	645	6,645,344円	12.4	39.2	2	40	66	6.80%
2025-03-31	88日	15,463	1,710	1,766	1,209	9,885	7,074	65.80円	395.19円	60.00円	17.10%	12.24%	71.57%	11.06%	623	6,135,084円	12.4	39.5	2	45	62	7.70%
2024-03-31	88日	14,078	1,437	1,485	979	10,201	7,290	105.09円	767.03円	43.00円	13.43%	9.60%	71.47%	10.21%	606	5,919,155円	12.3	39.1	1	46	49	8.00%
2023-03-31	90日	12,842	1,210	1,244	841	9,338	6,676	90.41円	703.97円	38.00円	12.60%	9.01%	71.50%	9.43%	603	5,617,875円	11.9	38.8	2	57	69	10.00%
2022-03-31	90日	12,247	1,088	1,130	784	8,069	5,968	84.61円	629.52円	36.00円	13.15%	9.73%	73.96%	8.88%	592	5,501,443円	11.8	39.0	2	25	48	4.80%
2021-03-31	86日	13,518	1,285	1,314	898	8,141	5,331	97.31円	563.64円	35.00円	16.85%	11.04%	65.48%	9.51%	571	5,614,316円	11.6	39.8	2	104	127	19.30%
2020-03-31	118日	13,315	1,213	1,236	824	7,613	4,554	89.98円	482.40円	32.00円	18.10%	10.83%	59.82%	9.12%	547	5,723,913円	12.4	39.5	2	26	52	5.20%
2019-03-31	88日	12,194	1,012	1,012	687	6,649	4,001	75.90円	428.59円	27.00円	17.18%	10.34%	60.17%	8.30%	522	5,865,040円	12.4	39.7	-	-	-	-
2018-03-31	89日	10,997	832	857	553	6,156	3,497	61.31円	377.98円	21.00円	15.83%	8.99%	56.82%	7.57%	498	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	11,634	767	777	531	5,678	3,130	59.18円	337.19円	29.00円	16.98%	9.36%	55.13%	6.60%	496	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。