株式会社システムインテグレータ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,774 / 3,782	259 / 602	19 / 58
勤続年数	2,886 / 3,782	296 / 602	54 / 58
離職率	2,817 / 3,463	369 / 520	43 / 54

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28訂正あり	90日	5,558	595	569	458	5,681	4,465	41.99円	408.51円	13.00円	10.27%	8.07%	78.59%	10.71%	338	6,720,000円	6.4	35.3	0	45	69	19.50%
2025-02-28	90日	4,768	271	302	583	4,981	4,116	53.44円	376.59円	10.00円	14.17%	11.71%	82.63%	5.69%	280	6,565,000円	6.8	35.7	0	27	44	12.80%
2024-02-29	90日	4,835	328	336	944	4,752	3,665	86.51円	335.70円	12.00円	25.77%	19.87%	77.12%	6.79%	216	6,160,000円	6.8	36.3	0	85	69	36.70%
2023-02-28	86日	4,486	406	416	280	3,780	2,869	25.62円	262.81円	8.00円	9.76%	7.41%	75.90%	9.07%	233	6,106,000円	6.8	35.6	0	37	51	16.90%
2022-02-28	86日	4,817	587	588	391	3,580	2,714	35.50円	246.38円	11.00円	14.40%	10.92%	75.81%	12.19%	219	6,314,000円	6.9	36.0	0	33	39	15.40%
2021-02-28	88日	4,258	416	423	293	3,498	2,431	26.62円	220.88円	8.00円	12.05%	8.38%	69.50%	9.78%	213	6,638,000円	6.7	35.7	0	15	25	7.40%
2020-02-29	111日	4,554	661	664	458	3,288	2,264	41.62円	205.70円	13.00円	20.25%	13.94%	68.86%	14.52%	203	6,796,000円	6.3	35.5	-	-	-	-
2019-02-28	91日	4,066	544	557	578	2,766	2,031	52.26円	183.39円	16.00円	28.50%	20.93%	73.44%	13.38%	174	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28	91日	3,767	494	496	345	3,189	1,570	62.45円	283.45円	19.00円	22.03%	10.85%	49.23%	13.14%	158	-	-	-	-	-	-	-
2017-02-28	87日	3,176	219	222	137	3,210	1,251	24.79円	225.92円	8.00円	10.97%	4.28%	38.98%	6.90%	142	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。