スターティアホールディングス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	588 / 3,782	54 / 304	414 / 2,040
勤続年数	2,607 / 3,782	261 / 303	1,166 / 2,040
離職率	1,126 / 3,463	100 / 283	572 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	77日	23,790	3,242	3,294	2,318	15,547	8,490	247.58円	898.09円	145.00円	27.30%	14.91%	54.61%	13.63%	974	8,489,000円	8.0	41.8	0†	4†	0†	6.30%†
2025-03-31	79日	22,211	2,737	2,784	1,960	14,204	7,649	206.29円	802.96円	114.00円	25.62%	13.80%	53.86%	12.33%	1,053	8,258,000円	6.0	40.8	0†	19†	31†	構造変動流出36.1%
2024-03-31	82日	19,571	2,282	2,253	1,546	14,689	6,818	165.32円	724.31円	69.00円	22.68%	10.53%	46.42%	11.66%	908	7,553,000円	8.0	41.4	0†	0†	10†	0.50%†
2023-03-31	83日	20,004	1,724	1,844	1,212	12,912	5,691	135.11円	609.63円	41.00円	21.30%	9.39%	44.08%	8.62%	893	7,710,000円	6.0	42.0	0	9	10	21.90%
2022-03-31	84日	16,011	344	553	958	11,378	4,233	100.02円	484.26円	14.00円	22.64%	8.42%	37.20%	2.15%	872	7,513,000円	6.0	41.3	0	10	11	25.90%
2021-03-31	85日	13,324	21	70	-130	8,790	4,577	-13.25円	463.06円	10.00円	-2.85%	-1.49%	52.07%	0.16%	690	7,278,000円	6.0	41.0	0	13	12	30.20%
2020-03-31	78日	12,778	732	771	219	7,910	4,701	22.45円	478.24円	9.00円	4.68%	2.78%	59.44%	5.73%	637	6,964,000円	6.0	39.9	0	15	6	29.60%
2019-03-31	81日	11,907	517	573	323	8,218	4,629	32.15円	473.95円	9.00円	6.99%	3.94%	56.34%	4.35%	623	6,128,000円	5.0	40.5	-	-	-	-
2018-03-31	81日	11,058	358	376	613	7,853	4,865	60.74円	478.21円	12.00円	12.61%	7.81%	61.95%	3.24%	589	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	82日	10,282	265	285	5	5,894	3,970	0.58円	393.04円	9.00円	0.15%	0.10%	67.36%	2.58%	602	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。