株式会社エフオン | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,883 / 3,782	22 / 26	1,157 / 2,040
勤続年数	2,848 / 3,782	23 / 26	1,309 / 2,040
離職率	363 / 3,463	6 / 25	195 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-06-30訂正あり	88日	17,599	1,320	1,103	706	44,576	18,684	33.26円	883.19円	8.00円	3.78%	1.58%	41.91%	7.50%	284	6,619,000円	6.6	46.0	0	0	4	1.10%
2024-06-30訂正あり	89日	17,473	600	346	281	45,262	18,234	13.14円	853.77円	8.00円	1.54%	0.62%	40.29%	3.43%	271	5,910,000円	6.6	45.6	0	9	7	33.00%
2023-06-30	88日	16,949	1,397	1,286	824	45,718	18,190	38.36円	846.57円	8.00円	4.53%	1.80%	39.79%	8.24%	267	5,822,000円	6.6	44.7	0†	0†	2†	0.70%†
2022-06-30	89日	13,258	1,299	1,174	893	47,241	17,539	41.46円	816.26円	8.00円	5.09%	1.89%	37.13%	9.80%	261	5,903,000円	5.8	43.4	0	14	6	41.60%
2021-06-30	90日	13,144	2,584	2,397	1,673	45,603	16,924	77.35円	782.22円	8.00円	9.89%	3.67%	37.11%	19.66%	248	6,099,000円	5.0	42.6	0	6	8	19.60%
2020-06-30	87日	12,218	2,927	2,826	1,757	39,847	15,434	81.22円	712.89円	8.00円	11.38%	4.41%	38.73%	23.96%	204	6,277,000円	5.0	43.8	0	10	5	27.60%
2019-06-30	87日	11,049	2,849	2,600	2,084	33,360	13,862	96.40円	639.64円	8.00円	15.03%	6.25%	41.55%	25.79%	172	5,447,000円	4.2	41.5	-	-	-	-
2018-06-30	88日	11,040	3,074	2,884	2,366	28,168	11,902	110.61円	549.44円	8.00円	19.88%	8.40%	42.25%	27.84%	143	-	-	-	-	-	-	-
2017-06-30	89日	9,920	2,572	2,305	2,004	22,414	9,436	114.02円	530.18円	8.00円	21.24%	8.94%	42.10%	25.93%	126	-	-	-	-	-	-	-
2016-06-30	89日	6,150	1,300	1,172	1,880	21,873	7,394	107.90円	423.06円	5.00円	25.43%	8.60%	33.80%	21.14%	122	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。