株式会社ＹＥ　ＤＩＧＩＴＡＬ

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	815 / 3,782	106 / 602	-
勤続年数	1,308 / 3,782	35 / 602	-
離職率	861 / 3,463	108 / 520	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-02-28	82日	20,263	1,628	1,812	1,282	14,297	8,132	71.41円	423.77円	20.00円	15.76%	8.97%	56.88%	8.04%	690	7,980,000円	15.1	42.5	2	22	15	4.60%
2025-02-28	87日	19,944	1,408	1,529	1,038	13,228	7,247	56.84円	370.68円	20.00円	14.33%	7.85%	54.79%	7.06%	694	8,042,000円	14.3	41.3	3	96	111	18.80%
2024-02-29	88日	19,504	1,488	1,559	1,092	12,324	6,174	60.22円	317.85円	12.00円	17.69%	8.86%	50.10%	7.63%	676	7,797,000円	15.3	41.7	3	46	71	9.70%
2023-02-28	83日	16,151	909	836	783	11,645	5,044	43.19円	262.05円	10.00円	15.52%	6.73%	43.32%	5.63%	650	7,100,000円	15.9	41.8	2†	0†	31†	0.50%†
2022-02-28訂正あり	84日	13,725	842	723	403	10,084	4,599	22.28円	239.89円	10.00円	8.78%	4.01%	45.61%	6.14%	613	7,664,000円	15.8	41.9	3	66	93	15.40%
2021-02-28	85日	14,481	921	817	641	11,558	4,159	35.37円	220.93円	8.00円	15.42%	5.55%	35.99%	6.37%	589	7,343,000円	17.2	43.4	3†	181†	127†	36.30%†
2020-02-29	86日	13,794	585	585	378	9,521	3,319	20.88円	177.71円	6.00円	11.39%	3.97%	34.86%	4.24%	641	7,350,000円	17.9	42.2	-	-	-	-
2019-02-28	88日	12,451	459	467	203	8,798	2,970	11.26円	156.99円	6.00円	6.84%	2.31%	33.76%	3.69%	629	-	-	-	-	-	-	-
2018-02-28	89日	12,484	443	445	972	8,467	2,666	54.03円	143.71円	6.00円	36.49%	11.49%	31.48%	3.55%	622	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-20	86日	13,421	878	876	711	7,538	1,355	39.51円	74.72円	5.00円	52.47%	9.43%	17.98%	6.54%	613	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。