株式会社クエスト | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,487 / 3,782	413 / 602	1,479 / 2,040
勤続年数	2,061 / 3,782	95 / 602	894 / 2,040
離職率	1,058 / 3,463	132 / 520	533 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31訂正あり	80日	17,807	1,091	1,152	800	10,356	7,458	152.37円	1,454.74円	58.00円	10.74%	7.73%	72.02%	6.13%	1,092	5,965,656円	11.6	38.6	2	54	88	5.90%
2025-03-31	86日	14,936	1,055	1,112	767	9,818	7,253	143.26円	1,354.61円	58.00円	10.58%	7.82%	73.87%	7.07%	970	5,809,090円	11.4	38.5	2	132	147	14.20%
2024-03-31	85日	14,224	997	1,061	696	9,460	6,787	130.06円	1,267.74円	49.00円	10.26%	7.36%	71.75%	7.01%	966	5,659,339円	11.5	38.4	2	118	192	13.80%
2023-03-31	84日	14,201	976	1,033	690	9,042	6,265	129.29円	1,171.47円	46.00円	11.02%	7.63%	69.30%	6.87%	940	5,751,473円	12.4	38.8	2	108	128	12.90%
2022-03-31	85日	-	-	-	-	8,085	5,722	-	1,086.34円	43.00円	-	-	70.78%	-	920	5,689,988円	12.6	39.0	2	34	66	4.40%
2021-03-31	85日	11,181	879	917	636	7,233	5,198	122.77円	1,002.66円	40.00円	12.24%	8.80%	71.86%	7.86%	821	5,478,338円	12.4	38.8	2	34	71	4.60%
2020-03-31訂正あり	80日	10,314	736	768	342	6,323	4,528	66.17円	874.75円	35.00円	7.56%	5.41%	71.62%	7.14%	786	5,535,177円	12.3	38.8	2	74	94	9.90%
2019-03-31	82日	9,551	614	643	448	6,240	4,387	86.77円	848.86円	33.00円	10.22%	7.19%	70.30%	6.43%	768	5,169,048円	12.3	38.6	-	-	-	-
2018-03-31	82日	8,724	76	107	76	5,486	4,064	14.81円	786.39円	30.00円	1.88%	1.40%	74.07%	0.88%	737	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	83日	8,191	365	395	280	5,420	4,099	54.28円	793.21円	30.00円	6.84%	5.18%	75.63%	4.46%	711	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。