株式会社ドーン | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,769 / 3,782	258 / 602	-
勤続年数	2,479 / 3,782	185 / 602	-
離職率	59 / 3,463	20 / 520	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-05-31	86日	1,646	574	584	418	3,074	2,750	136.65円	906.01円	24.00円	15.23%	13.62%	89.46%	34.87%	65	6,727,000円	8.9	38.5	0	0	2	0.20%
2024-05-31	90日	1,500	533	547	388	2,815	2,480	125.09円	807.76円	20.00円	15.65%	13.78%	88.10%	35.53%	63	6,344,000円	8.2	37.8	0	7	9	11.10%
2023-05-31	91日	1,368	443	451	321	2,495	2,226	101.11円	715.55円	16.00円	14.42%	12.87%	89.21%	32.39%	61	5,874,000円	8.0	37.7	0	2	3	3.20%
2022-05-31	87日	1,222	400	404	283	2,368	2,138	88.53円	667.52円	14.00円	13.26%	11.97%	90.32%	32.78%	60	5,762,000円	7.3	37.4	0	6	10	11.30%
2021-05-31	88日	1,119	339	343	237	2,101	1,881	74.36円	588.01円	12.00円	12.64%	11.31%	89.52%	30.36%	56	5,679,000円	7.3	37.5	0	2	6	3.30%
2020-05-31訂正あり	88日	1,050	290	294	200	1,883	1,660	62.98円	520.12円	10.00円	12.10%	10.66%	88.14%	27.60%	52	5,559,000円	7.0	37.4	0	12	12	24.00%
2019-05-31	89日	893	200	205	156	1,645	1,475	49.08円	463.39円	7.50円	10.59%	9.50%	89.68%	22.42%	52	5,497,000円	7.0	37.3	-	-	-	-
2018-05-31訂正あり	90日	836	162	166	114	1,510	1,333	35.87円	419.43円	6.00円	8.55%	7.55%	88.31%	19.46%	49	-	-	-	-	-	-	-
2017-05-31	91日	788	125	131	89	1,394	1,236	28.22円	388.72円	5.00円	7.26%	6.44%	88.64%	15.97%	46	-	-	-	-	-	-	-
2016-05-31	87日	753	108	115	101	1,318	1,160	31.79円	364.81円	7.50円	8.71%	7.67%	88.02%	14.38%	44	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。