応用技術株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,205 / 3,782	159 / 602	-
勤続年数	1,992 / 3,782	86 / 602	-
離職率	283 / 3,463	54 / 520	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-12-31	83日	7,454	1,199	1,278	914	8,230	6,252	160.23円	1,095.08円	40.00円	14.63%	11.12%	75.97%	16.10%	270	7,397,000円	12.0	44.0	2†	0†	7†	0.80%†
2024-12-31	85日	7,837	937	999	725	7,125	5,509	127.09円	964.86円	30.00円	13.17%	10.18%	77.31%	11.96%	265	7,068,000円	11.0	44.0	2	40	39	15.50%
2023-12-31	86日	7,419	978	1,048	716	6,553	4,954	125.41円	867.77円	30.00円	14.45%	10.93%	75.60%	13.18%	267	6,728,000円	11.0	43.0	2	10	25	4.50%
2022-12-31	83日	7,075	956	1,028	736	5,742	4,409	128.97円	772.23円	30.00円	16.70%	12.82%	76.78%	13.51%	253	7,090,000円	11.0	43.0	1	1	21	1.20%
2021-12-31	84日	6,447	908	1,022	711	4,988	3,580	124.53円	627.01円	40.00円	19.86%	14.25%	71.76%	14.09%	235	6,902,000円	11.0	42.0	1	32	51	15.40%
2020-12-31	83日	4,800	686	694	474	3,999	2,928	166.23円	1,025.56円	20.00円	16.21%	11.87%	73.21%	14.30%	217	6,665,000円	12.0	42.0	1†	0†	6†	0.40%†
2019-12-31	85日	4,316	649	657	471	3,366	2,514	165.06円	880.87円	20.00円	18.74%	14.00%	74.71%	15.05%	212	6,562,000円	11.0	41.0	-	-	-	-
2018-12-31	86日	3,366	330	335	225	2,821	2,069	79.09円	724.78円	10.00円	10.91%	8.00%	73.34%	9.81%	205	-	-	-	-	-	-	-
2017-12-31	87日	2,845	164	170	118	2,329	1,859	41.62円	651.25円	5.00円	6.39%	5.10%	79.82%	5.78%	195	-	-	-	-	-	-	-
2016-12-31	88日	2,867	190	195	142	2,307	1,741	49.78円	609.90円	-	8.16%	6.16%	75.47%	6.64%	187	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。