西菱電機株式会社 | kessan-tracker

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,069 / 3,782	209 / 558	32 / 58
勤続年数	1,161 / 3,782	25 / 559	25 / 58
離職率	1,424 / 3,463	157 / 472	30 / 58

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	20,675	380	404	244	12,013	5,528	73.50円	1,633.98円	33.00円	4.41%	2.03%	46.02%	1.84%	606	6,420,000円	15.6	42.5	3	31	40	8.10%
2025-03-31	88日	19,296	279	276	81	12,140	5,434	23.22円	1,553.59円	23.00円	1.49%	0.67%	44.76%	1.45%	598	6,090,000円	15.7	42.9	3	69	53	16.70%
2024-03-31	88日	18,489	195	203	284	11,661	5,476	81.45円	1,565.58円	40.00円	5.19%	2.44%	46.96%	1.05%	622	5,690,000円	15.6	42.6	2	30	20	7.20%
2023-03-31	90日	17,024	10	14	-326	10,659	5,157	-93.43円	1,474.35円	10.00円	-6.32%	-3.06%	48.38%	0.06%	639	5,590,000円	14.9	42.0	2	51	53	12.00%
2022-03-31	90日	17,222	276	303	198	10,941	5,560	56.62円	1,589.49円	25.00円	3.56%	1.81%	50.82%	1.60%	642	5,950,000円	15.0	42.0	2	31	24	7.30%
2021-03-31	86日	18,155	291	347	232	11,291	5,453	66.50円	1,558.94円	33.00円	4.25%	2.05%	48.30%	1.60%	648	5,950,000円	14.4	41.6	2†	0†	36†	0.40%†
2020-03-31	85日	20,539	367	370	251	11,800	5,231	71.80円	1,495.46円	33.00円	4.80%	2.13%	44.33%	1.79%	626	5,510,000円	14.3	41.2	2	6	6	1.70%
2019-03-31	88日	22,251	345	353	242	11,488	5,141	69.37円	1,469.80円	33.00円	4.71%	2.11%	44.75%	1.55%	618	5,640,000円	13.5	40.9	-	-	-	-
2018-03-31	88日	20,722	313	341	198	11,001	5,002	56.75円	1,430.01円	28.00円	3.96%	1.80%	45.47%	1.51%	585	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	89日	20,630	130	169	67	10,670	4,915	19.32円	1,405.18円	50.00円	1.36%	0.63%	46.06%	0.63%	594	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。