ＩＰＳホールディングス株式会社

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	1,649 / 3,782	233 / 602	-
勤続年数	2,670 / 3,782	229 / 602	-
離職率	743 / 3,463	98 / 520	-

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2025-06-30	88日	3,732	363	358	271	2,912	1,677	119.07円	719.64円	38.00円	16.21%	9.34%	57.60%	9.73%	157	6,852,000円	7.7	38.6	0	5	15	3.70%
2024-06-30	88日	3,129	328	326	226	2,588	1,484	99.41円	637.79円	35.00円	15.26%	8.75%	57.33%	10.50%	147	6,930,000円	7.4	37.7	0	4	11	2.80%
2023-06-30	89日	2,831	302	300	212	2,276	1,325	92.18円	568.05円	30.00円	16.06%	9.35%	58.22%	10.70%	140	6,899,000円	6.9	37.0	0	4	10	3.40%
2022-06-30	90日	2,728	241	241	177	1,901	1,180	75.77円	500.34円	20.00円	15.04%	9.34%	62.11%	8.86%	135	6,887,000円	6.3	36.6	0	18	29	14.80%
2021-06-30	91日	2,498	278	273	185	1,909	1,110	77.73円	456.58円	20.00円	16.72%	9.73%	58.18%	11.14%	124	7,071,000円	6.4	36.0	0	9	13	7.60%
2020-06-30	87日	2,672	50	48	30	1,613	933	12.79円	382.74円	5.00円	3.28%	1.89%	57.83%	1.87%	120	6,781,000円	5.9	37.0	0†	0†	3†	0.10%†
2019-06-30	89日	2,596	123	122	90	1,545	926	37.81円	380.11円	10.00円	9.75%	5.85%	59.98%	4.75%	118	6,591,000円	5.0	35.0	-	-	-	-
2018-06-30	88日	2,046	70	71	46	1,440	848	19.32円	347.35円	5.00円	5.44%	3.21%	58.92%	3.44%	93	-	-	-	-	-	-	-
2017-06-30訂正あり	89日	1,635	112	116	74	1,245	802	31.18円	330.98円	5.00円	9.28%	5.98%	64.46%	6.89%	74	-	-	-	-	-	-	-
2016-06-30	91日	1,965	104	103	26	1,171	730	10.88円	304.74円	5.00円	3.56%	2.22%	62.39%	5.30%	72	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。