株式会社エフアンドエム

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	801 / 3,782	67 / 558	17 / 98
勤続年数	2,730 / 3,782	238 / 559	72 / 98
離職率	409 / 3,463	67 / 472	12 / 87

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	85日	20,807	3,858	3,900	2,825	20,642	15,423	191.02円	1,042.65円	51.00円	18.32%	13.69%	74.72%	18.54%	990	7,993,678円	7.3	37.3	1	9	59	1.30%
2025-03-31	86日	17,066	2,716	2,741	1,814	17,305	13,213	123.40円	893.25円	40.00円	13.73%	10.48%	76.35%	15.92%	931	7,718,500円	6.8	37.7	1	44	127	6.20%
2024-03-31	88日	14,861	2,128	2,143	1,609	15,202	11,618	110.28円	796.17円	38.00円	13.85%	10.59%	76.42%	14.32%	834	8,365,710円	6.8	38.0	1	31	180	5.50%
2023-03-31	90日	12,699	2,602	2,621	1,881	13,533	10,568	128.92円	724.22円	34.00円	17.80%	13.90%	78.09%	20.49%	686	8,252,017円	7.7	38.5	1	16	76	3.20%
2022-03-31	90日	10,875	2,243	2,256	1,548	12,052	9,140	106.23円	626.34円	30.00円	16.94%	12.85%	75.84%	20.63%	610	7,949,765円	7.7	38.0	1†	0†	31†	0.20%†
2021-03-31	89日	8,164	1,219	1,237	843	9,743	7,980	58.33円	549.13円	28.00円	10.57%	8.66%	81.90%	14.93%	553	7,685,934円	7.0	38.0	1	25	75	5.80%
2020-03-31	87日	7,563	951	966	664	8,927	7,492	46.02円	517.04円	27.00円	8.86%	7.44%	83.93%	12.59%	488	7,627,617円	7.0	38.0	1	90	99	20.80%
2019-03-31	88日	7,119	1,404	1,419	1,010	8,919	7,202	70.14円	497.18円	24.00円	14.04%	11.33%	80.75%	19.73%	464	8,230,692円	7.0	38.0	-	-	-	-
2018-03-31	89日	6,394	1,148	1,163	822	7,974	6,504	57.19円	449.27円	22.00円	12.65%	10.32%	81.56%	17.95%	437	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	90日	6,216	1,223	1,236	862	7,290	5,925	60.04円	409.58円	20.00円	14.55%	11.83%	81.28%	19.68%	416	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。