株式会社　昭和システムエンジニアリング

ランキング	全体	業種内	都道府県内
給与	2,434 / 3,782	403 / 602	1,461 / 2,040
勤続年数	1,218 / 3,782	32 / 602	518 / 2,040
離職率	1,221 / 3,463	149 / 520	622 / 1,806

売上高（百万円）

売上高

決算期	提出日数*	損益				財務状態		1株情報			投資指標				人員				推定退職・採用*
決算期	提出日数*	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益	総資産	純資産	EPS	BPS	配当	ROE	ROA	自己資本比率	営業利益率	従業員数	平均年間給与	平均勤続年数	平均年齢	定年到達純減	その他退職	採用	退職率
2026-03-31	83日	8,730	1,024	1,048	768	9,372	5,904	179.58円	1,379.30円	66.00円	13.02%	8.20%	63.00%	11.74%	489	6,021,000円	15.4	38.5	1	31	47	6.80%
2025-03-31	84日	8,317	948	962	714	8,676	5,342	165.13円	1,247.94円	55.00円	13.37%	8.23%	61.57%	11.41%	474	6,003,504円	15.5	38.7	1	11	31	2.60%
2024-03-31	85日	7,960	908	923	660	8,285	4,931	151.18円	1,138.49円	50.00円	13.39%	7.97%	59.51%	11.42%	455	5,789,718円	15.4	38.2	1†	0†	6†	0.20%†
2023-03-31	84日	7,086	764	776	526	7,676	4,412	120.42円	1,008.55円	40.00円	11.94%	6.86%	57.48%	10.78%	450	5,580,668円	14.3	37.2	1	103	103	23.10%
2022-03-31	78日	6,460	612	622	420	7,222	4,013	95.08円	917.50円	32.00円	10.47%	5.82%	55.58%	9.49%	451	5,613,862円	15.2	38.2	1	15	32	3.70%
2021-03-31	82日	6,013	504	513	345	6,769	3,713	78.16円	839.19円	29.00円	9.31%	5.11%	54.85%	8.39%	435	5,510,000円	15.1	38.2	1	32	37	7.70%
2020-03-31	80日	6,193	500	509	343	6,492	3,440	77.55円	777.59円	24.00円	9.97%	5.28%	52.99%	8.08%	431	5,465,038円	14.9	37.9	1	30	31	7.10%
2019-03-31	82日	6,210	476	485	324	6,145	3,217	73.28円	727.03円	24.00円	10.08%	5.28%	52.34%	7.68%	431	5,407,714円	14.5	37.4	-	-	-	-
2018-03-31	83日	6,077	457	465	321	5,823	2,993	72.07円	676.58円	24.00円	10.73%	5.52%	51.41%	7.53%	427	-	-	-	-	-	-	-
2017-03-31	77日	6,142	423	442	286	5,636	2,854	61.48円	613.01円	15.00円	10.03%	5.08%	50.64%	6.90%	427	-	-	-	-	-	-	-

・推定採用・退職・退職率は開示実績値ではなく概算推定です(†=低信頼、構造変動=一括転籍等の可能性)。
・提出企業が開示タグの単位を誤る(例:円と千円の取り違え等)ことがあり、その場合この表の数値も異常値になる可能性があります。

指標の定義・推定方法について

・提出日数=決算日から有価証券報告書提出日までの日数。「訂正あり」はその期の報告書に訂正報告書が後日提出されたことを示す。

・ROE=当期純利益÷純資産、ROA=当期純利益÷総資産、営業利益率=営業利益÷売上高。BPS・配当・従業員数・平均年間給与・平均勤続年数・平均年齢は提出会社単体の値。PER・PBRは株価が開示されないため非対応。

・推定採用/定年到達純減/その他退職/退職率は、単体の従業員数・平均年齢・平均勤続年数の年次変化から一定の仮定で逆算した概算値であり、開示された実績値ではありません。「定年到達純減」は当期中に定年年齢へ到達したとみられる人数の推定(再雇用等で全員が離職するとは限らないため「定年退職」ではなくこの表記)。

・†は推定の信頼度が低い行(モデル整合性の警告)。「構造変動」は個人の採用・退職では説明できない一括増減(事業譲渡・持株会社化・グループ内転籍等)が疑われる期で、この期の数値は個人退職率ではなく見かけ上の総流出率であり、離職率ランキングからは除外しています。

・※は営業利益・経常利益の代用値であることを示す。連結決算がIFRS/米国会計基準(USGAAP)の場合、これらはJ-GAAP特有の区分であるため開示されておらず、代わりに税引前当期利益を代用値として表示しています。